GHS分類結果

View this page in English



一般情報
項目 情報
CAS登録番号 111-65-9
名称 n-オクタン (再分類)
物質ID H26-B-025, R-009
分類実施年度 平成26年度
分類実施者 厚生労働省/環境省
新規/再分類 再分類・見直し
他年度における分類結果 平成18年度  
Excelファイルのダウンロード Excel file

関連情報
項目 情報
分類に使用したガイダンス(外部リンク) 政府向けGHS分類ガイダンス(平成25年度改訂版)
国連GHS文書(外部リンク) 国連GHS文書
解説・用語集(Excelファイル) 解説・用語集
厚生労働省モデルラベル(外部リンク) 職場のあんぜんサイトへ
厚生労働省モデルSDS(外部リンク) 職場のあんぜんサイトへ
OECD/eChemPortal(外部リンク) eChemPortal

物理化学的危険性
危険有害性項目 分類結果 絵表示
注意喚起語
危険有害性情報
(Hコード)
注意書き
(Pコード)
分類根拠・問題点
1 爆発物 分類対象外
-
-
- - 爆発性に関連する原子団を含んでいない。
2 可燃性/引火性ガス(化学的に不安定なガスを含む) 分類対象外
-
-
- - GHSの定義における液体である。
3 エアゾール 分類対象外
-
-
- - エアゾール製品でない。
4 支燃性/酸化性ガス 分類対象外
-
-
- - GHSの定義における液体である。
5 高圧ガス 分類対象外
-
-
- - GHSの定義における液体である。
6 引火性液体 区分2


危険
H225 P303+P361+P353
P370+P378
P403+P235
P210
P233
P240
P241
P242
P243
P280
P501
引火点13℃ (closed cup)、沸点126℃ (ICSC (1997)) に基づいて区分2とした。
なお、国連分類はUN1262、クラス3、PGIIである。
7 可燃性固体 分類対象外
-
-
- - GHSの定義における液体である。
8 自己反応性化学品 分類対象外
-
-
- - 爆発性、自己反応性に関連する原子団を含んでいない。
9 自然発火性液体 区分外
-
-
- - 発火点が220℃ (ICSC (1997)) であり、常温で発火しないと考えられる。
10 自然発火性固体 分類対象外
-
-
- - GHSの定義における液体である。
11 自己発熱性化学品 分類できない
-
-
- - 液体状の物質に適した試験方法が確立していない。
12 水反応可燃性化学品 分類対象外
-
-
- - 金属及び半金属 (B,Si,P,Ge,As,Se,Sn,Sb,Te,Bi,Po,At) を含んでいない。
13 酸化性液体 分類対象外
-
-
- - 酸素、フッ素及び塩素を含まない有機化合物である。
14 酸化性固体 分類対象外
-
-
- - GHSの定義における液体である。
15 有機過酸化物 分類対象外
-
-
- - 分子内に-O-O-構造を含まない有機化合物である。
16 金属腐食性物質 分類できない
-
-
- - データがなく分類できない。

健康に対する有害性
危険有害性項目 分類結果 絵表示
注意喚起語
危険有害性情報
(Hコード)
注意書き
(Pコード)
分類根拠・問題点
1 急性毒性(経口) 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。
1 急性毒性(経皮) 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。
1 急性毒性(吸入:ガス) 分類対象外
-
-
- - GHSの定義における液体である。
1 急性毒性(吸入:蒸気) 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。
1 急性毒性(吸入:粉塵、ミスト) 区分外
-
-
- - ラットのLC50値 (4時間) として、118mg/L (PATTY (6th, 2012)) との報告に基づき、区分外とした。なお、LC50値が飽和蒸気圧濃度 (61.3mg/L) より高いため、ミストの基準値を適用した。
2 皮膚腐食性/刺激性 区分2


警告
H315 P302+P352
P332+P313
P362+P364
P264
P280
P321
ボランティアによる試験において、前腕部に1時間、太腿に5時間適用した結果、適用部位に充血、炎症、着色等が生じ、熱感や痒みを伴った (PATTY (6th, 2012)) との報告がある。5時間適用では水疱形成が見られたが回復性を示したと記載されている (HSDB (Access on July 2014))。以上の結果から区分2とした。
3 眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性 区分2


警告
H319 P305+P351+P338
P337+P313
P264
P280
本物質の眼刺激性の報告は得られなかったが、皮膚刺激性で区分2とされている。また、本物質は炭化水素であり、軽度-中等度の眼刺激性を有し、回復性の眼傷害を生じさせる可能性があるとの記載がある (HSDB (Access on July 2014)) ことから、区分2とした。
4 呼吸器感作性 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。
4 皮膚感作性 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。
5 生殖細胞変異原性 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。
6 発がん性 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。
7 生殖毒性 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。
8 特定標的臓器毒性(単回暴露) 区分3(気道刺激性、麻酔作用)


警告
H335
H336
P304+P340
P403+P233
P261
P271
P312
P405
P501
ヒトにおいては、鼻、喉に刺激性を有する(ACGIH (7th, 2001)、PATTY (6th, 2012)、HSDB (Access on June 2014))。また、高濃度ばく露で麻酔作用 (ACGIH (2001))、(PATTY (6th, 2012)、痙攣 (HSDB (Access on June 2014)) の記載がある。
ラットに本物質0.2 mLの吸入ばく露 (詳細記載無し) で心停止、呼吸麻痺、痙攣、窒息、死亡、マウスに31mg/Lの吸入ばく露では横位、44 mg/Lで反射消失、マウスに6,600-13,700 ppmの吸入ばく露で麻酔、マウスの16,000 ppm、32,000 ppmの吸入ばく露で呼吸停止 (産衛学会許容濃度の提案理由書 (1989)、PATTY (6th, 2012)、ACGIH (7th, 2001)、HSDB (Access on June 2014)) の報告がある。
以上より、本物質は気道刺激性及び麻酔作用があると考えられ、区分3 (気道刺激性、麻酔作用) とした。
9 特定標的臓器毒性(反復暴露) 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。
10 吸引性呼吸器有害性 区分1


危険
H304 P301+P310
P331
P405
P501
本物質は動粘性率が0.7373 (計算値: HSDB (Access on June 2014) に記載の粘性率及び密度 (各々25℃) より算出) の炭化水素であること、ヒトで誤嚥による吸引により炭化水素化合物に共通して化学性肺炎を生じるとの記述 (HSDB (Access on June 2014)) より、区分1に分類した。

環境に対する有害性
危険有害性項目 分類結果 絵表示
注意喚起語
危険有害性情報
(Hコード)
注意書き
(Pコード)
分類根拠・問題点
11 水生環境有害性(急性) 区分1


警告
H400 P273
P391
P501
甲殻類(ミシッドシュリンプ)の96時間LC50 = 0.1 mg/L (SIDS, 2010)であることから、区分1とした。
11 水生環境有害性(長期間) 区分2


-
H411 P273
P391
P501
急速分解性があり(馴化していない下水汚泥中で10日間に70%が生分解した等の試験結果より急速分解性を示す(SIDS, 2010))、魚類(メダカ)の初期生活段階試験のNOEC = 0.028 mg/L(環境庁生態影響試験, 1998)であることから、区分2とした。
12 オゾン層への有害性 分類できない
-
-
- - 当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていないため。


分類結果の利用に関する注意事項:
  • 政府によるGHS分類結果は、事業者がラベルやSDSを作成する際の参考として公表しています。同じ内容を日本国内向けのラベルやSDSに記載しなければならないという義務はありません。
  • 本分類結果は、GHSに基づくラベルやSDSを作成する際に自由に引用又は複写していただけます。ただし、本分類結果の引用又は複写により作成されたラベルやSDSに対する責任は、ラベルやSDSの作成者にあることにご留意ください。
  • 本GHS分類は、分類ガイダンス等に記載された情報源と分類・判定の指針に基づき行っています。他の文献や試験結果等を根拠として使用すること、また、ラベルやSDSに本分類結果と異なる内容を記載することを妨げるものではありません。
  • 「危険有害性情報」欄及び「注意書き」欄のコードにマウスカーソルを重ねると、対応する文言が表示されます。Excel fileでは、コード及び文言が記載されています。
  • 「分類結果」欄の空欄又は「- 」(ハイフン)は、その年度に当該危険有害性項目の分類が実施されなかったことを意味します。

GHS関連情報トップページに戻る