NITE-化学物質管理分野　GHS分類結果表示

GHS分類結果

一般情報

項目	情報
CAS登録番号	106-99-0
名称	1,3-ブタジエン
物質ID	H29-B-038
分類実施年度	平成２９年度
分類実施者	厚生労働省／環境省
新規/再分類	再分類・見直し
他年度における分類結果	平成18年度
Excelファイルのダウンロード	Excel file

関連情報

項目	情報
分類に使用したガイダンス（外部リンク）	政府向けGHS分類ガイダンス（平成２５年度改訂版(Ver.1.1)）
国連GHS文書（外部リンク）	国連GHS文書
解説・用語集（Excelファイル）	解説・用語集
厚生労働省モデルラベル（外部リンク）	職場のあんぜんサイトへ
厚生労働省モデルSDS（外部リンク）	職場のあんぜんサイトへ
OECD/eChemPortal（外部リンク）	eChemPortal

物理化学的危険性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点
1	爆発物	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
2	可燃性／引火性ガス（化学的に不安定なガスを含む）	区分1	危険	H220	P210 P377 P381 P403	爆発限界 (1.1～16.3％ (ICSC (J) (2000)) から区分1とした。なお、UNRTDGにおいて安定剤入りのものがUN 1010、クラス2.1である。また、化学的に不安定なガスとしては「Not classified」という評価がされている (UNRTDG試験マニュアル第5版改正37ページ)。
3	エアゾール	分類対象外	- -	-	-	エアゾール製品ではない。
4	支燃性／酸化性ガス	区分外	- -	-	-	国連分類クラス2.1の可燃性又は引火性のガスである。
5	高圧ガス	液化ガス	警告	H280	P410+P403	沸点-4℃ (ICSC (J) (2000)) であり、それ以下の温度域では常圧で部分的に液相が存在する。低圧液化ガス (臨界温度161.8℃ (HSDB (Access on June 2017))。
6	引火性液体	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
7	可燃性固体	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
8	自己反応性化学品	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
9	自然発火性液体	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
10	自然発火性固体	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
11	自己発熱性化学品	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
12	水反応可燃性化学品	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
13	酸化性液体	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
14	酸化性固体	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
15	有機過酸化物	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
16	金属腐食性物質	分類できない	- -	-	-	気体状の物質に適した試験方法が確立していない。

健康に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点
1	急性毒性（経口）	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
1	急性毒性（経皮）	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
1	急性毒性（吸入：ガス）	区分外	- -	-	-	ラットの4時間吸入試験のLC50値として、129,000 ppm (ACGIH (7th, 2001)、EU-RAR (2002)、NITE有害性評価書 (2008)、ATSDR (2012)) との報告に基づき、区分外とした。
1	急性毒性（吸入：蒸気）	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
1	急性毒性（吸入：粉塵、ミスト）	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。
2	皮膚腐食性／刺激性	分類できない	- -	-	-	データ不足のため分類できない。なお、液化1,3-ブタジエンの接触により、皮膚に凍傷を起こした事例報告がある (NITE有害性評価書 (2008), ATSDR (2012))。
3	眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性	区分2	警告	H319	P305+P351+P338 P337+P313 P264 P280	本物質 (ガス) をマウスに90,000～140,000 ppm、ウサギに 150,000～250,000 ppm ばく露させた眼刺激性試験で、結膜炎または流涙を生じたとの報告 (EU-RAR (2002)) や、本物質 (ガス) に2,000 ppmで7時間、又は4,000 ppmで6時間ばく露された労働者に眼刺激がみられたとの事例 (ATSDR (2012)、EU-RAR (2002)) があり、ヒトと動物に眼刺激性を示すと考えられることから、区分2とした。なお、常温でブタジエンはガス状であるため通常の眼刺激性試験を行うことはできないとの記載がある (EU-RAR (2002))。
4	呼吸器感作性	分類できない	- -	-	-	データ不足のため分類できない。
4	皮膚感作性	分類できない	- -	-	-	データ不足のため分類できない。
5	生殖細胞変異原性	区分1B	危険	H340	P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501	In vivoでは、マウスの優性致死試験で陽性、マウスの相互転座試験で陽性、マウスの骨髄細胞、末梢血を用いた小核試験で陽性、ラットの骨髄細胞、末梢血を用いた小核試験で陰性、マウスの骨髄細胞を用いる染色体異常試験で陽性、ラットの骨髄細胞を用いる染色体異常試験で陰性、マウススポットテストで陽性、トランスジェニックマウス遺伝子突然変異試験では骨髄細胞、脾臓細胞で陽性、マウスの脾臓Tリンパ球を用いた遺伝子突然変異試験で陽性、マウスの生殖細胞を用いた小核試験、染色体異常試験で陽性、マウスの骨髄細胞を用いた姉妹染色分体交換試験で陽性、マウス、ラットの肝臓、肺、精巣を用いたDNA損傷試験で陽性、マウス、ラットの肝臓を用いた不定期DNA合成試験で陰性である (NITE有害性評価書 (2008)、CICAD 30 (2001)、ATSDR (2012)、EU-RAR (2002)、CaPSAR (1999)) 。In vitroでは、細菌の復帰突然変異試験で陽性、陰性の結果、哺乳類培養細胞のマウスリンフォーマ試験で陰性、姉妹染色分体交換試験で陽性、陰性の結果である (NITE有害性評価書 (2008)、ATSDR (2012)、EU-RAR (2002)) 。以上より、ガイダンスに従い区分1Bとした。
6	発がん性	区分1A	危険	H350	P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501	スチレン-ブタジエンゴム製造産業での疫学研究から、職業ばく露による白血病の過剰が示され、ブタジエンへの累積ばく露量との間に用量相関関係のあることが明らかにされた。また、ブタジエンモノマー産業からの研究で職業ばく露による白血病と悪性リンパ腫の過剰が示された (IARC 100F (2012))。一方、実験動物ではラット及びマウスの吸入ばく露による発がん性試験で、両種の雌雄いずれにも複数の臓器に腫瘍発生の増加が認められた (IARC 100F (2012))。IARCはヒト、実験動物ともに発がん性の十分な証拠があるとして、本物質をグループ1に分類した (IARC 100F (2012))。その他、NTPがKに (NTP RoC (14th, 2016))、EPAがCaHに (IRIS (2002))、EUがCarc. 1Aに (ECHA CL Inventory (Access on June 2017))、日本産業衛生学会が第1群に (許容濃度の勧告 (2016): 2001年提案) それぞれ分類している。以上より、区分1Aとした。
7	生殖毒性	区分1B	危険	H360	P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501	雄マウスに200～5,000 ppm を5日間吸入ばく露後に無処置雌と交配させた試験では、200 ppm以上で子宮内胎児死亡を示した雌数の増加がみられた (ATSDR (2012))。また、雄マウスに65 ppm を4週間、又は12.5 ppm を10週間吸入ばく露後に、いずれも無処置雌と交配させた2つの試験において、前者では早期胎児死亡の増加、後者では後期胎児死亡の増加と外脳症及び骨格異常がみられた (ATSDR (2012))。一方、妊娠ラット又は妊娠マウスの器官形成期 (妊娠6～15日) に最大1,000 ppm を吸入ばく露した発生毒性試験では、1,000 ppm ばく露群でもラットで異常はみられず、マウスでも軽微な影響 (胎児体重の低値、過剰肋骨、骨化遅延) がみられただけであった (ATSDR (2012)、NITE有害性評価書 (2008)、EU-RAR (2002))。しかし、妊娠ラットの器官形成期 (妊娠6～15日) に最大8,000 ppm を吸入ばく露した発生毒性試験では、200 ppm以上で母動物に体重増加抑制、1,000 ppm以上で胎児に骨格異常 (波状肋骨) の頻度増加、8,000 ppm ではさらに胎児に頭蓋骨・脊椎骨・胸骨・長骨・肋骨を含む重大な骨格異常 (major skeletal defects) の頻度増加がみられた (ATSDR (2012)、NITE有害性評価書 (2008)、EU-RAR (2002))。　以上、雄マウスに吸入ばく露後に無処置雌と交配させた3つの試験において、親動物に一般毒性影響のない用量で胎児死亡の増加がみられ、うち1試験では外表奇形及び骨格異常がみられた。骨格異常は妊娠ラットの器官形成期に高濃度をばく露した発生毒性試験でも検出されている。よって、本項は区分1Bとした。なお、新たな情報源に基づき分類したため、旧分類から分類結果が変わった。
8	特定標的臓器毒性（単回暴露）	区分3（気道刺激性、麻酔作用）	警告	H335 H336	P304+P340 P403+P233 P261 P271 P312 P405 P501	ヒトでは、ゴム製造工場での作業中に本物質にばく露した労働者が鼻と喉の刺激を訴え、咳と眠気も一部に認められたが、これらの症状はばく露が終わるとともに消失したとの報告がある (EU-RAR (2002)、ATSDR (2012))。また、ボランティアによる試験で、10,000 ppm、5分間のばく露で、鼻と喉の軽微な刺激と乾燥がみられたとの報告がある (EU-RAR (2002))。実験動物ではマウスの単回吸入ばく露試験で、100,000 ppmでは影響がみられなかったが、150,000 ppmで軽度の麻酔作用がみられ、200,000 ppmでは6～12分のばく露で興奮に続いて麻酔状態に至ったとの報告 (ACGIH (7th, 2001))、及びラットの単回吸入ばく露試験で、129,000 ppm、1時間のばく露で深麻酔状態に至ったとの報告 (EU-RAR (2002)) がある。また、ウサギの単回吸入ばく露試験で、250,000 ppm、25～30分のばく露で、麻酔状態を経て死亡したが、非常に短時間のばく露の場合には、急速に回復したとの報告がある (ACGIH (7th, 2001))。更に、本物質は50年以上前から、比較的弱い中枢神経抑制性物質として知られて来たとの記述がある (ACGIH (7th, 2001))。以上の情報から区分3 (気道刺激性、麻酔作用) とした。
9	特定標的臓器毒性（反復暴露）	区分1（生殖器（女性））、区分2（心臓、血液系、肝臓）	危険警告	H372 H373	P260 P264 P270 P314 P501	ヒトに関する情報はない。　実験動物については、マウスを用いた2年間吸入毒性試験において、区分1のガイダンス値の範囲内である6.25 ppm以上で卵巣萎縮、20 ppm以上で生存率減少、区分2のガイダンス値の範囲内である62.5 ppm以上で胸腺萎縮、心筋の鉱質化、大球性貧血、肝臓の小葉中心性壊死、区分2のガイダンス値の範囲を超える625 ppmで骨髄萎縮、精巣萎縮等がみられたとの報告がある (NITE有害性評価書 (2008)、NTP TR434 (1993))。　したがって、区分1 (生殖器 (女性))、区分2 (心臓、血液系、肝臓) とした。　なお、旧分類で骨髄、精巣が区分2に分類されていたが、再確認した結果区分2のガイダンス値を超える用量での所見であったことから分類結果が変更となった。
10	吸引性呼吸器有害性	分類対象外	- -	-	-	GHSの定義におけるガスである。

環境に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点
11	水生環境有害性（急性）	分類できない	- -	-	-	信頼性のある急性毒性データが得られていない。
11	水生環境有害性（長期間）	分類できない	- -	-	-	データなし
12	オゾン層への有害性	分類できない	- -	-	-	データなし

分類結果の利用に関する注意事項：

* 「危険有害性情報」及び「安全対策注意書き」のコードにマウスカーソルに重ねると、「危険有害性情報」及び「安全対策注意書き」が表示されます。
また、Excel fileでは、コードと共に「危険有害性情報」及び「安全対策注意書き」が記載されてあります。
* 「分類結果」の欄が空欄、又は『 - 』となっている「危険有害性項目」は、分類が実施されていないため、前回に実施した分類結果が最新の情報となります。
* 政府による分類結果は、GHSに基づくSDSやラベル作成の際に自由に引用および複写を行うことができます。
ただし、引用および複写をした上で作成されたSDS・ラベルの内容に対する責任は、SDS・ラベル作成者にあることにご留意ください。
* 本分類結果は、分類ガイダンス等のマニュアルで定められている情報源と判定方法に基づくものであり、あくまでもSDSやラベル作成の際の参考として公表しているものです。
他の文献や試験結果等を根拠として、本内容と異なる分類結果でSDSやラベルを作成することを妨げるものではありません。

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