NITE-化学物質管理分野　GHS分類結果表示

政府によるGHS分類結果

一般情報

項目	情報
CAS登録番号	59669-26-0
名称	3,7,9,13-テトラメチル-5,11-ジオキサ‐2,8,14-トリチア‐4,7,9,12‐テトラアザペンタデカ-3,12-ジエン‐6,10‐ジオン（別名：チオジカルブ）
物質ID	R03-B-025-METI, MOE
分類実施年度	令和3年度（2021年度）
分類実施者	経済産業省／環境省
新規/再分類	再分類・見直し
他年度における分類結果	2006年度（平成18年度）
Excelファイルのダウンロード	Excel file

関連情報

項目	情報
分類に使用したガイダンス（外部リンク）	政府向けGHS分類ガイダンス（令和元年度改訂版（Ver.2.0））
国連GHS文書（外部リンク）	国連GHS文書
解説・用語集（Excelファイル）	解説・用語集
厚生労働省モデルラベル（外部リンク）	職場のあんぜんサイトへ
厚生労働省モデルSDS（外部リンク）	職場のあんぜんサイトへ
OECD/eChemPortal（外部リンク）	eChemPortal

物理化学的危険性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点
1	爆発物	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	爆発性に関連する原子団を含んでいない。
2	可燃性ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。
3	エアゾール	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	エアゾール製品でない。
4	酸化性ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。
5	高圧ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。
6	引火性液体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。
7	可燃性固体	分類できない	- -	-	-	データがなく分類できない
8	自己反応性化学品	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	分子内に爆発性、自己反応性に関連する原子団を含んでいない。
9	自然発火性液体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。
10	自然発火性固体	区分に該当しない	- -	-	-	184.7℃で分解（環境省農薬登録保留基準評価書(2015)）との情報より、184.7℃まで分解しないと推定でき、常温で発火しないと考えられる。
11	自己発熱性化学品	分類できない	- -	-	-	データがなく分類できない
12	水反応可燃性化学品	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	金属及び半金属（B,Si,P,Ge,As,Se,Sn,Sb,Te,Bi,Po,At）を含んでいない。
13	酸化性液体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。
14	酸化性固体	分類できない	- -	-	-	フッ素及び塩素を含まず、酸素を含む有機化合物であり、この酸素が炭素及び水素以外の元素（N）と結合しているが、データがなく分類できない。
15	有機過酸化物	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	分子内に-O-O-構造を有していない有機化合物である。
16	金属腐食性化学品	分類できない	- -	-	-	固体状の物質に適した試験方法が確立していない。
17	鈍性化爆発物	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	爆発性に関連する原子団を含んでいない。

健康に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点
1	急性毒性（経口）	区分2	危険	H300	P301+P310 P264 P270 P321 P330 P405 P501	【分類根拠】（１）～（７）より、有害性の高い区分を採用し、区分2とした。新たな知見に基づき、分類結果を変更した。【根拠データ】（１）ラット（雄）のLD50：46.5 mg/kg（EPA Pesticides RED (1998)）（２）ラット（雌）のLD50：39.1 mg/kg（EPA Pesticides RED (1998)）（３）ラットのLD50：50 mg/kg（EFSA (2005)）（４）マウスのLD50：75 mg/kg（JMPR (2000)）（５）ラットのLD50：39～398 mg/kgの間（ACGIH (2020)、HSDB in PubChem (Accessed Aug. 2021)）（６）ラットのLD50：50～100 mg/kgの間（JMPR (2000)）（７）マウスのLD50：73～79 mg/kgの間（ACGIH (2020)、EPA Pesticides RED (1998), HSDB in PubChem (Accessed Aug. 2021)）
1	急性毒性（経皮）	区分に該当しない	- -	-	-	【分類根拠】（１）～（３）より、区分に該当しない。【根拠データ】（１）ウサギのLD50：2,540～6,310 mg/kgの間（ACGIH (2020)、PubChem (Accessed Aug. 2021)）（２）ウサギのLD50：> 2,000 mg/kg（EPA Pesticides RED (1998)、PubChem (Accessed Aug. 2021)）（３）ラットのLD50：> 2,000 mg/kg（EFSA (2005)）
1	急性毒性（吸入：ガス）	区分に該当しない	- -	-	-	【分類根拠】 GHSの定義における固体であり、区分に該当しない。
1	急性毒性（吸入：蒸気）	分類できない	- -	-	-	【分類根拠】データ不足のため分類できない。
1	急性毒性（吸入：粉塵、ミスト）	区分2	危険	H330	P304+P340 P403+P233 P260 P271 P284 P310 P320 P405 P501	【分類根拠】（１）より、区分2とした。新たな知見に基づき、分類結果を変更した。【根拠データ】（１）ラットのLC50（4時間）：0.52 mg/L（ACGIH (2020)、PubChem (Accessed Aug. 2021)）
2	皮膚腐食性／刺激性	区分に該当しない	- -	-	-	【分類根拠】（１）～（４）より、ガイダンスに従い、区分に該当しない。【根拠データ】（１）本物質は皮膚刺激性物質ではない（EFSA (2005)）。（２）本物質は皮膚刺激性を示さない（JMPR (2000)）。（３）ウサギを用いた皮膚一次刺激性試験において、皮膚刺激性はみられなかったとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)）。（４）ウサギを用いた皮膚刺激性試験において、皮膚刺激性はみられなかったとの報告がある（ACGIH (7th, 2020)）。
3	眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性	区分に該当しない	- -	-	-	【分類根拠】（１）～（４）より、区分に該当しない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。【根拠データ】（１）本物質は眼刺激性物質ではない（EFSA (2005)）。（２）本物質は眼刺激性を示さない（JMPR (2000)）。（３）ウサギを用いた眼刺激性試験において、軽度の眼刺激性がみられたとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)）。（４）ウサギを用いた眼刺激性試験において、軽度の眼刺激性がみられたが、速やかに回復したとの報告がある（ACGIH (7th, 2020)）。
4	呼吸器感作性	分類できない	- -	-	-	【分類根拠】データ不足のため分類できない。
4	皮膚感作性	分類できない	- -	-	-	【分類根拠】データ不足のため分類できない。なお、（１）～（３）の定性知見は皮膚感作性を示唆するが、試験条件等が不明であるため分類には用いず、分類結果を変更した。【参考データ等】（１）本物質はMagnusson & Kligman試験で皮膚感作性陽性であった（EFSA (2005)）。（２）本物質はモルモットを用いた皮膚感作性試験で弱陽性反応を示したが、広範なヒトパッチテストでは皮膚感作性の証拠は示されなかった（JMPR (2000)）。（３）本物質はモルモットの皮膚感作性試験で弱い皮膚感作性反応を示した（ACGIH (7th, 2020)、EPA Pesticides RED (1998)、HSDB (Accessed Sep. 2021)）。
5	生殖細胞変異原性	区分に該当しない	- -	-	-	【分類根拠】（１）、（２）より区分に該当しない。【根拠データ】（１）In vivoでは、3試験（小核試験、優性致死試験及び不定期DNA合成（UDS）試験）のいずれも陰性であった。投与検体の純度はUDS試験では95.4%であったが、他2試験は99%超であった（EFSA (2005)）。（２）In vitroでは、細菌復帰突然変異試験で陰性、マウスリンパ腫細胞を用いた遺伝子突然変異試験で陽性ないし不確かな結果（細胞毒性の生じる濃度で陽性）、ほ乳類培養細胞を用いた染色体異常試験で陰性の結果であった（EPA Pesticides RED (1998)、EFSA (2005)、JMPR (2000)、ACGIH (7th, 2020)）。
6	発がん性	区分2	警告	H351	P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501	【分類根拠】（１）～（３）より、区分2とした。新たな情報源を用いて分類した。【根拠データ】（１）国内外の評価機関による既存発がん分類として、EPAでGroup B（Probable Human Carcinogen）に（EPA OPP Annual Cancer Report 2020 (Accessed August 2020)：1996年分類）、ACGIHでA3に（ACGIH (7th, 2020)）分類されている。（２）ラットを用いた2年間混餌投与による２つの発がん性試験のうち、1試験では最高用量（60 mg/kg/day）で精巣における間細胞腺腫の発生率増加（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020)）、他1試験では1～10 mg/kg/dayで肝臓腫瘍（腫瘍性結節、肝細胞がん）の発生率の増加が認められた（ACGIH (7th, 2020)）。（３）マウスを用いた2つの発がん性試験のうち、97週間混餌投与試験では、最高用量（1,000 mg/kg/day）で肝臓腫瘍（肝細胞腺腫、肝細胞がんのそれぞれ単独及び合計発生率）の増加が認められた。2年間の混餌投与試験（1～10 mg/kg/day）では、投与に関連した腫瘍の発生増加はみられなかった（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020)）。【参考データ等】（４）EFSAはマウスの肝臓腫瘍は耐用量を超える用量での影響でヒトのリスク評価には妥当性を欠くなど、全体的に本物質は発がん性を有さないと結論した（EFSA (2005)）。ACGIHの最新評価では、本物質の生涯投与の結果、ラットでは肝臓及び精巣腫瘍を、マウスでは肝臓腫瘍を生じたことからA3に分類された（ACGIH (7th, 2020)）。
7	生殖毒性	区分2	警告	H361	P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501	【分類根拠】（１）～（３）より、区分2とした。【根拠データ】（１）ラットを用いた混餌投与による二世代生殖毒性試験において、15 mg/kg/day以上で親動物に体重増加抑制、摂餌量減少、児動物に体重の低値、生存率低下がみられたとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020)）。（２）ラットを用いた強制経口投与による2つの発生毒性試験（妊娠6～19日又は6～15日）において、最高用量（10～30 mg/kg/day）でいずれも親動物に体重増加抑制及び症状（振戦・流涎・嗜眠等）がみられ、児動物には1つの試験では軽度の発生影響（胎児体重の低値、骨格変異及び骨化遅延）、もう1つの試験では発生影響はみられなかったとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020)）。（３）ウサギ及びマウスを用いた強制経口投与による発生毒性試験（妊娠6～19日（ウサギ）、妊娠6～16日（マウス））では、発生毒性はみられなかったとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020)）。
8	特定標的臓器毒性（単回暴露）	区分1（神経系）	危険	H370	P308+P311 P260 P264 P270 P321 P405 P501	【分類根拠】（１）、（２）より、動物試験において、神経系への影響がみられたことから、区分1（神経系）とした。【根拠データ】（１）ラットを用いた単回経口投与試験（急性神経毒性試験）において、5 mg/kg（区分1の範囲）でコリン動作性の症状（瞳孔縮小、体温低下）、脳アセチルコリンエステラーゼ活性の顕著な低下が、20 mg/kg、40 mg/kg（区分1の範囲）でFOB観察での影響、血漿・赤血球・脳ChE活性の顕著な低下がみられたとの報告がある（JMPR (2000)）。（２）ラットを用いた単回経口投与試験において、振戦、流涎の増加がみられたとの報告がある。なお、LD50は39 ～398 mg/kgの間と報告されている（ACGIH (2020)）。
9	特定標的臓器毒性（反復暴露）	区分1（神経系、血液系、肝臓）	危険	H372	P260 P264 P270 P314 P501	【分類根拠】（１）～（５）より、区分1及び区分2の範囲で、神経系及び血液系への影響がみられ、（６）～（８）より、主に区分1の範囲で肝臓への影響がみられた。以上のことから、区分1（神経系、血液系、肝臓）とした。なお、（６）でみられた腎臓への影響は程度が不明であり、（８）のより長期の試験で影響がみられていないため、標的臓器として採用していない。新たな知見に基づき、分類結果を変更した。【根拠データ】（１）ラットを用いた混餌投与による4週間経口投与試験において、30 mg/kg/day（区分2の範囲）で血漿及び赤血球ChE活性減少がみられたとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020) ）。（２）ラットを用いた混餌投与による13週間経口投与試験において、10 mg/kg/day（区分1の範囲）で体重増加抑制、赤血球コリンエステラーゼ（ChE）の減少、ヘモグロビン減少がみられたとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020) ）。（３）イヌを用いた混餌投与による13週間経口投与試験において、45 mg/kg/day（区分2の範囲）で赤血球数・ヘマトクリット・ヘモグロビンの減少がみられたとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020) ）。（４）イヌを用いた混餌投与による1年間慢性毒性試験において、12.8 mg/kg/day（雄）、13.8 mg/kg/day（雌）（区分2の範囲）でChE阻害が、38.3 mg/kg/day（雄）、39.5 mg/kg/day（雌）（区分2の範囲）で赤血球数・ヘモグロビン・ヘマトクリット減少がみられたとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020) ）。（５）ラットを用いた混餌投与による2年間慢性毒性/がん原性併合試験において、12 mg/kg/day（区分2の範囲）で髄外造血の頻度増加（雄）、精巣間細胞腫瘍の発生率増加（雄）、赤血球ChE減少（雌）がみられたとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020) ）。（６）ラットを用いた30日間経口投与試験において、10 mg/kg/day（90日換算：3.33 mg/kg/day、区分1の範囲）で肝臓（び漫性空胞化）、腎臓（尿細管細胞損傷）、脾臓（赤碑髄沈着物増加）がみられたとの報告がある（ACGIH (7th, 2020) ）。（７）イヌを用いた混餌投与による6ヵ月間経口投与試験において、45 mg/kg/day（区分2の範囲）で肝臓重量増加、血清GPT（ALT）の増加がみられたとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020) ）。（８）ラットを用いた混餌投与による2年間慢性毒性/がん原性併合試験において、1 mg/kg/day（区分1の範囲）で肝細胞肥大、腫瘍性結節、肝細胞がんがみられたとの報告がある（ACGIH (7th, 2020) ）。【参考データ等】（９）ウサギを用いた21日間経皮投与試験（6時間/日、5日/週）において、2,000 mg/kg/day（90日換算：333 mg/kg/day、区分に該当しない範囲）で大球性貧血、紅斑・浮腫がみられたとの報告がある（EPA Pesticides RED (1998)、ACGIH (7th, 2020)）。
10	誤えん有害性	分類できない	- -	-	-	【分類根拠】データ不足のため分類できない。

環境に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点
11	水生環境有害性　短期（急性）	区分1	警告	H400	P273 P391 P501	甲殻類（オオミジンコ）48時間LC50 = 0.027 mg/L（EPA Pesticides RED, 1998、OPP Pesticide Ecotoxicity Database、水産動植物の被害防止に係る農薬登録保留基準として環境大臣が定める基準の設定に関する資料, 2015）であることから、区分1とした。
11	水生環境有害性　長期（慢性）	区分1	警告	H410	P273 P391 P501	慢性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく（BIOWIN）、甲殻類（オオミジンコ）の21日間NOEC = 0.009 mg/L（EPA Pesticides RED, 1998、OPP Pesticide Ecotoxicity Database）から、区分1となる。慢性毒性データが得られていない栄養段階（魚類）に対して急性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく、魚類（シープスヘッドミノー）の96時間LC50 = 0.53 mg/L（EPA Pesticides RED, 1998、OPP Pesticide Ecotoxicity Database）から、区分1となる。以上の結果から、区分1とした。
12	オゾン層への有害性	分類できない	- -	-	-	当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていないため。

分類結果の利用に関する注意事項：

政府によるGHS分類結果は、事業者がラベルやSDSを作成する際の参考として公表しています。同じ内容を日本国内向けのラベルやSDSに記載しなければならないという義務はありません。
本分類結果は、GHSに基づくラベルやSDSを作成する際に自由に引用又は複写していただけます。ただし、本分類結果の引用又は複写により作成されたラベルやSDSに対する責任は、ラベルやSDSの作成者にあることにご留意ください。
本GHS分類は、分類ガイダンス等に記載された情報源と分類・判定の指針に基づき行っています。他の文献や試験結果等を根拠として使用すること、また、ラベルやSDSに本分類結果と異なる内容を記載することを妨げるものではありません。
「危険有害性情報」欄及び「注意書き」欄のコードにマウスカーソルを重ねると、対応する文言が表示されます。Excel fileでは、コード及び文言が記載されています。
「分類結果」欄の空欄又は「- 」（ハイフン）は、その年度に当該危険有害性項目の分類が実施されなかったことを意味します。
「分類結果」欄の「※」はJISの改正に伴い、区分がつかなかったもの（「区分に該当しない（分類対象外を含む）」あるいは「分類できない」、もしくはそのいずれも該当する場合）に表示するものです。詳細については分類根拠を参照してください。

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