項目 | 情報 |
---|---|
CAS登録番号 | 108-98-5 |
名称 | チオフェノール |
物質ID | m-nite-108-98-5_v1 |
Excelファイルのダウンロード | Excel file |
項目 | 情報 |
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危険有害性項目 | 分類結果 | 絵表示 注意喚起語 |
危険有害性情報 (Hコード) |
注意書き (Pコード) |
分類根拠・問題点 | 分類実施年度 | 分類ガイダンス等 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | 爆発物 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | 爆発性に関する原子団を含まない。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
2 | 可燃性ガス | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における液体である。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
3 | エアゾール | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | エアゾール製品でない。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
4 | 酸化性ガス | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における液体である。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
5 | 高圧ガス | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における液体である。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
6 | 引火性液体 | 区分3 |
警告 |
H226 | P303+P361+P353 P370+P378 P403+P235 P210 P233 P240 P241 P242 P243 P280 P501 |
Gangolli(2nd, 1999)による引火点は50℃であり、「区分3」に該当する。国連危険物輸送勧告ではクラス3およびクラス・区分6.1(国連番号2237)。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
7 | 可燃性固体 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における液体である。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
8 | 自己反応性化学品 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | 爆発性、あるいは自己反応性に関する原子団を含まない。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
9 | 自然発火性液体 | 区分に該当しない |
- |
- | - | HSDB(2006)では加熱により容易に着火するとしているが、データがなく分類できない。国連危険物輸送勧告がクラス3およびクラス・区分6.1(国連番号2337)。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
10 | 自然発火性固体 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における液体である。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
11 | 自己発熱性化学品 | 分類できない |
- |
- | - | 液体状の物質に適した試験方法が確立していない。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
12 | 水反応可燃性化学品 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | 金属または半金属(B, Si, P, Ge, As, Se, Sn, Sb, Te, Bi, Po, At)を含まない。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
13 | 酸化性液体 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | 酸素、フッ素または塩素を含まない有機化合物である。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
14 | 酸化性固体 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における液体である。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
15 | 有機過酸化物 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | -O-O-構造を含まない有機化合物である。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
16 | 金属腐食性化学品 | 区分に該当しない |
- |
- | - | データがなく分類できない。国連危険物輸送勧告がクラス3およびクラス・区分6.1(国連番号2337)。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
17 | 鈍性化爆発物 | - |
- |
- | - | - | - | - |
危険有害性項目 | 分類結果 | 絵表示 注意喚起語 |
危険有害性情報 (Hコード) |
注意書き (Pコード) |
分類根拠・問題点 | 分類実施年度 | 分類ガイダンス等 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | 急性毒性(経口) | 区分2 |
危険 |
H300 | P301+P310 P264 P270 P321 P330 P405 P501 |
ラットを用いた経口投与試験のLD50 46mg/kg(CERIハザードデータ集 99-2(2000))に基づき、区分2とした。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
1 | 急性毒性(経皮) | 区分2 |
危険 |
H310 | P302+P352 P361+P364 P262 P264 P270 P280 P310 P321 P405 P501 |
ラットを用いた経皮適用試験のLD50 300 mg/kg(CERIハザードデータ集 99-2(2000))、ウサギを用いた経皮適用試験のLD50 134 mg/kg(CERIハザードデータ集 99-2(2000))に基づき、低い方の値の 134mg/kgから、区分2とした。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
1 | 急性毒性(吸入:ガス) | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義による液体であるため、ガスでの吸入は想定されず、分類対象外とした。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
1 | 急性毒性(吸入:蒸気) | 区分1 |
危険 |
H330 | P304+P340 P403+P233 P260 P271 P284 P310 P320 P405 P501 |
ラットを用いた吸入暴露試験(蒸気)のLC50 33 ppm(4時間)(CERIハザードデータ集 99-2(2000)に基づき区分した。飽和蒸気圧0.133 kPa(18.6℃)(CERIハザードデータ集 99-2(2000))における飽和蒸気濃度は1,320 ppmである。今回得られたLC50は、飽和蒸気濃度の90%より低い濃度であるため、「ミストがほとんど混在しない蒸気」として、ppm濃度基準値で区分1とした。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
1 | 急性毒性(吸入:粉塵、ミスト) | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
2 | 皮膚腐食性/刺激性 | 区分2 |
警告 |
H315 | P302+P352 P332+P313 P362+P364 P264 P280 P321 |
CERIハザードデータ集 99-2(2000)の動物を用いた皮膚刺激性試験結果(適用時間不明)の記述「重度の刺激性」及びPATTY(4th, 2000)の記述「塗布により、炎症反応がおこり、24-48時間で消失した。」から、皮膚刺激性を有すると考えられ、区分2とした。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
3 | 眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性 | 区分2A |
警告 |
H319 | P305+P351+P338 P337+P313 P264 P280 |
CERIハザードデータ集 99-2(2000)、PATTY(4th, 2000)のウサギを用いた眼刺激性試験結果の記述「重篤な刺激性を有し、結膜刺激および角膜の障害を引き起こす」「中等度から重篤な発赤、結膜浮腫および分泌物が3-4日間継続する。結膜はすべてのウサギで16日目までにきれいになった。16-19日目にかけて角膜混濁が進んだが、その後1.5-2ヶ月で徐ーに回復した。」から、強い刺激性を有すると考えられ、区分2Aとした。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
4 | 呼吸器感作性 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
4 | 皮膚感作性 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
5 | 生殖細胞変異原性 | 分類できない |
- |
- | - | データ不足のため分類できない。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
6 | 発がん性 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
7 | 生殖毒性 | 区分2 |
警告 |
H361 | P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501 |
NTP DB(Access on Feb., 2006)、CERIハザードデータ集99-2(2000)、環境省リスク評価第4巻(2005)の記述から、ラットを用いた催奇形性試験において母動物に一般毒性を示す用量で児動物に外部異常がみられることから、区分2とした。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
8 | 特定標的臓器毒性(単回暴露) | 区分2(神経系)、区分3(気道刺激性) |
警告 |
H371 H335 |
P308+P311 P260 P264 P270 P405 P501 P304+P340 P403+P233 P261 P271 P312 |
ヒトについては、「窒息感、眼や鼻の刺激、頭痛が現れた」(環境省リスク評価第4巻(2005))の記述、実験動物については、「傾眠、昏睡、呼吸困難」、「呼吸器刺激」、「運動失調」、「筋力低下、運動失調、チアノーゼ」(RTECS(2004))等の記述があることから、気道刺激性をもち、神経系が標的臓器と考えられた。なお、実験動物に対する影響は、区分1に相当するガイダンス値の範囲でみられたが、Priority2の評価書によるデータである。 以上より、分類は区分2(神経系)、区分3(気道刺激性)とした。 |
平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
9 | 特定標的臓器毒性(反復暴露) | 区分1(腎臓) |
危険 |
H372 | P260 P264 P270 P314 P501 |
実験動物については、「尿細管の変性は、9、18 mg/kg で見られた」(ACGIH(7th, 2004))等の記述があることから、腎臓が標的臓器と考えられた。なお、実験動物に対する影響は、区分1に相当するガイダンス値の範囲でみられた。 以上より、分類は区分1(腎臓)とした。 |
平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
10 | 誤えん有害性 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成18年度(2006年度) | マニュアル(H18.2.10版)(GHS 初版) |
危険有害性項目 | 分類結果 | 絵表示 注意喚起語 |
危険有害性情報 (Hコード) |
注意書き (Pコード) |
分類根拠・問題点 | 分類実施年度 | 分類ガイダンス等 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
11 | 水生環境有害性 短期(急性) | 区分1 |
警告 |
H400 | P273 P391 P501 |
甲殻類(オオミジンコ)の48時間EC50=0.0044mg/L(環境庁生態影響試験, 1999)であることから、区分1とした。 | 平成26年度(2014年度) | ガイダンスVer.1.0 (GHS 4版, JIS Z7252:2014) |
11 | 水生環境有害性 長期(慢性) | 区分1 |
警告 |
H410 | P273 P391 P501 |
慢性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく(BODによる分解度:0%(既存点検, 2002))、甲殻類(オオミジンコ)の21日間NOEC < 0.0020 mg/L(環境庁生態影響試験, 1999)であることから、区分1となる。 慢性毒性データが得られていない栄養段階に対して急性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく(BODによる分解度:0%(既存点検, 2002))、魚類(メダカ)の96時間LC50 = 0.009 mg/L(環境庁生態影響試験, 1999)であることから、区分1となる。 以上の結果から、区分1とした。 |
平成26年度(2014年度) | ガイダンスVer.1.0 (GHS 4版, JIS Z7252:2014) |
12 | オゾン層への有害性 | 分類できない |
- |
- | - | 当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていないため。 | 平成26年度(2014年度) | ガイダンスVer.1.0 (GHS 4版, JIS Z7252:2014) |
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