NITE統合版 政府によるGHS分類結果

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一般情報
 
項目 情報
CAS登録番号 121-33-5
名称 バニリン
物質ID m-nite-121-33-5_v1
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関連情報
項目 情報
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物理化学的危険性
危険有害性項目 分類結果 絵表示
注意喚起語
危険有害性情報
(Hコード)
注意書き
(Pコード)
分類根拠・問題点 分類実施年度 分類ガイダンス等
1 爆発物 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - 爆発性に関わる原子団を含んでいない。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
2 可燃性ガス 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
3 エアゾール 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - エアゾール製品でない。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
4 酸化性ガス 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
5 高圧ガス 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
6 引火性液体 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
7 可燃性固体 分類できない
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- - データなし。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
8 自己反応性化学品 区分に該当しない(分類対象外)
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- - 爆発性に関わる原子団を含んでいない、かつ自己反応性に関わる原子団を含んでいない。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
9 自然発火性液体 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
10 自然発火性固体 区分に該当しない
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-
- - 発火点は>400℃であり(ICSC(2009))、常温で発火しないと考えられる。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
11 自己発熱性化学品 分類できない
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-
- - 融点140℃以下の固体に適した試験方法が確立していない。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
12 水反応可燃性化学品 区分に該当しない(分類対象外)
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- - 金属および半金属(B, Si, P, Ge, As, Se, Sn, Sb, Te, Bi, Po, At)を含んでいない。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
13 酸化性液体 区分に該当しない(分類対象外)
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-
- - GHSの定義における固体である。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
14 酸化性固体 区分に該当しない(分類対象外)
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- - フッ素および塩素を含まず、酸素を含む有機化合物であるが、この酸素が炭素、水素以外の元素と化学結合していない。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
15 有機過酸化物 区分に該当しない(分類対象外)
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- - -O-O-構造を有していない有機化合物である。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
16 金属腐食性化学品 分類できない
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- - 固体状の物質に適した試験方法が確立していない。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
17 鈍性化爆発物 -
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健康に対する有害性
危険有害性項目 分類結果 絵表示
注意喚起語
危険有害性情報
(Hコード)
注意書き
(Pコード)
分類根拠・問題点 分類実施年度 分類ガイダンス等
1 急性毒性(経口) 区分に該当しない
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- - ラットのLD50値として複数のデータが存在するが、国際的に認められていた旧ガイドライン(OECD TG 401)に従ってGLPにて実施された2件の試験データ(3978 mg/kgおよび4200 mg/kg)(SIDS(1996))に基づき、JIS分類基準の区分外(国連分類基準の区分5)とした。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
1 急性毒性(経皮) 区分に該当しない
-
-
- - ラットに2000 mg/kgの投与で、死亡はなく、LD50値は>=2000 mg/kg(OECD TG 402、GLP)(SIDS(1996))との結果から区分外とした。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
1 急性毒性(吸入:ガス) 区分に該当しない(分類対象外)
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-
- - GHSの定義における固体である。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
1 急性毒性(吸入:蒸気) 分類できない
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- - ラットに41.7 mg/m3(飽和蒸気圧濃度)を2時間ばく露(4時間換算:0.021 mg/L)により死亡は発生しなかった(IUCLID(2000))との報告により、LC50値は0.021 mg/L/4h以上と推定されるが、区分を特定できないので分類できない。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
1 急性毒性(吸入:粉塵、ミスト) 分類できない
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- - データなし。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
2 皮膚腐食性/刺激性 区分に該当しない
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- - ウサギ6匹に水で湿らせた本物質を24時間適用した皮膚刺激性試験で、刺激性なし(no irritation)の結果(SIDS(1996))から区分外とした。また、ヒトでも皮膚炎を有する者を含む30人の従業員および15人の健常作業員に本物質の純品を適用した閉塞貼付試験において、刺激性はみられず陰性の結果(SIDS(1996))が報告されている。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
3 眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性 区分2B
-
警告
H320 P305+P351+P338
P337+P313
P264
ウサギ6匹に本物質55 mgを適用した眼刺激性試験の結果、刺激性スコア(AOIに相当)は18.8(最大値110)で軽度の刺激性(slightly irritating)であった。症状は48~120時間で徐ーに改善し、スコアは7日後に全て0になり(SIDS(1996))、完全に回復したことから区分2Bとした。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
4 呼吸器感作性 分類できない
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- - データなし。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
4 皮膚感作性 分類できない
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- - モルモットを用いた皮膚感作性試験において、マキシマイゼーション法(OECD 406; GLP)とビューラー法で感作性なし(not sensitizing)で陰性の結果(SIDS(1996))が得られているが、その他にはマキシマイゼーション法による複数の試験で陽性(SIDS(1996))となり、本物質が感作物質であり、アレルギーを誘発する可能性が示されている。一方、ヒトでは25人の被験者によるマキシマイゼーション試験で感作性反応は示されず、このヒトでの陰性結果は本物質が感作物質ではないとの見解を支持する(SIDS(1996))。以上より、動物およびヒトで複数の試験データが示されているが、結果が相反し結論されていないことから「分類できない」とした。
平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
5 生殖細胞変異原性 区分に該当しない
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- - マウスに経口または腹腔内投与による骨髄細胞を用いた小核試験(体細胞in vivo変異原性試験)でいずれも陰性の結果(SIDS(1996)、NTP DB(Access on May. 2012))に基づき、区分外とした。なお、in vitro試験では、エームス試験(OECD TG471)で陰性(NTP DB(1982)、SIDS(1996))およびCHO細胞を用いた染色体異常試験(OECD TG473)で陰性(SIDS(1996))の結果が得られている。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
6 発がん性 分類できない
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- - ラットに2年間混餌投与した試験で、発がんは認められなかったと報告されている(SIDS(1996))が、その他に有力なデータはなく、データ不足のため「分類できない」とした。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
7 生殖毒性 分類できない
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- - 雌ラットを用い、交配の7日前から、交配、妊娠、分娩の各時期を経て分娩後4日まで経口投与した試験で、母動物に体重増加抑制、摂餌量の低下が見られたが、仔に影響は見られなかったとの報告(JECFA 1021(2002))があるが、詳細が不明のためデータ不足で「分類できない」とした。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
8 特定標的臓器毒性(単回暴露) 分類できない
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- - ラットを用いた3件の急性経口毒性試験において、最初の試験(2000~3980 mg/kg; LD50=3978 mg/kg)で肺のうっ血、2番目の試験(2510~3960 mg/kg; LD50=3300 mg/kg)で肺と肝臓の充血および消化管の炎症、3番目の試験(2150~10000 mg/kg; LD50=3830 mg/kg)では肺の出血、消化管の刺激、腎臓と副腎のうっ血が報告されている(SIDS(1996))が、いずれも死亡例の所見でガイダンス値の上限以上の用量で観察されている。また、ラットに2000 mg/kgを経皮投与した試験では死亡、臨床症状および剖検による異常は認められなかった(SIDS(1996))。以上より、経口投与試験は用量がガイダンス値範囲の上限以上に設定され、死亡例以外の所見の記載がないこと、経皮投与ではガイダンス値範囲の上限用量で異常が認められなかったことから、経口および経皮では区分外相当と考えられる。しかし、吸入経路についてはデータがなく影響が不明のため、特定標的臓器毒性(単回ばく露)の分類としては「分類できない」とした。
平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
9 特定標的臓器毒性(反復暴露) 分類できない
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- - ラットの反復経口投与試験のNOELに関して、91日間の混餌投与試験では3000 ppm(150 mg/kg/day)以上、16週間の混餌投与試験では10000 ppm(500 mg/kg/day)以上、26週間混餌投与試験では10000 ppm(500 mg/kg/day)以上、1年間混餌投与試験では50000 ppm(2500 mg/kg/day)以上、2年間混餌投与試験では20000 ppm(1000 mg/kg/day)以上と報告され(SIDS(1996))、複数の試験でいずれもガイダンス値範囲の上限を超えている。さらに、イヌに26週間カプセル投与した試験では、ガイダンス範囲の上限に相当する100 mg/kg/dayの用量で病理学的検査を含め悪影響は報告されていない(SIDS(1996))。以上の結果から、経口では区分外に相当するが、他経路についてはデータがなく、またはデータ不足のため、特定標的臓器毒性(反復ばく露)の分類としては「分類できない」とした。なお、ラットに4ヵ月間の吸入ばく露により、神経系および心血管系などに影響があると報告されている(USEPA/HPV(2001))が、ばく露時間などの試験条件や結果の詳細が不明である。
平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
10 誤えん有害性 分類できない
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- - データなし。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)

環境に対する有害性
危険有害性項目 分類結果 絵表示
注意喚起語
危険有害性情報
(Hコード)
注意書き
(Pコード)
分類根拠・問題点 分類実施年度 分類ガイダンス等
11 水生環境有害性 短期(急性) 区分3
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H402 P273
P501
魚類(ファットヘッドミノー)の96時間LC50=57 mg/Lである(SIDS, 2002)ことから、区分3とした。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
11 水生環境有害性 長期(慢性) 区分に該当しない
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- - 慢性毒性データを用いた場合、急速分解性があり(BODによる分解度:97%(既存点検, 1993)、甲殻類(オオミジンコ)の21日間NOEC=5.9 mg/L(SIDS, 2002)あることから、区分外となる。
慢性毒性データが得られていない栄養段階に対して急性毒性データを用いた場合、魚類の急性分類が区分3である(SIDS, 2002)が、急速分解性があり(BODによる分解度:96.7%(既存点検, 2003)、生物蓄積性が低いと推定される(LogKow=1.21(PHYSPROP Database(2009))ことから、区分外となる。
以上の結果から、区分外とした。
平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
12 オゾン層への有害性 分類できない
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- - 当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていないため。 平成24年度(2012年度) ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)


分類結果の利用に関する注意事項:
  • 政府によるGHS分類結果は、事業者がラベルやSDSを作成する際の参考として公表しています。同じ内容を日本国内向けのラベルやSDSに記載しなければならないという義務はありません。
  • 本分類結果は、GHSに基づくラベルやSDSを作成する際に自由に引用又は複写していただけます。ただし、本分類結果の引用又は複写により作成されたラベルやSDSに対する責任は、ラベルやSDSの作成者にあることにご留意ください。
  • 本GHS分類は、分類ガイダンス等に記載された情報源と分類・判定の指針に基づき行っています。他の文献や試験結果等を根拠として使用すること、また、ラベルやSDSに本分類結果と異なる内容を記載することを妨げるものではありません。
  • 「危険有害性情報」欄及び「注意書き」欄のコードにマウスカーソルを重ねると、対応する文言が表示されます。Excel fileでは、コード及び文言が記載されています。
  • 「分類結果」欄の空欄又は「- 」(ハイフン)は、その年度に当該危険有害性項目の分類が実施されなかったことを意味します。

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