項目 | 情報 |
---|---|
CAS登録番号 | 207-08-9 |
名称 | ベンゾ[k]フルオランテン |
物質ID | m-nite-207-08-9_v2 |
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項目 | 情報 |
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危険有害性項目 | 分類結果 | 絵表示 注意喚起語 |
危険有害性情報 (Hコード) |
注意書き (Pコード) |
分類根拠・問題点 | 分類実施年度 | 分類ガイダンス等 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | 爆発物 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | 爆発性に関する原子団を含まない。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
2 | 可燃性ガス | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における固体である。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
3 | エアゾール | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | エアゾール製品でない。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
4 | 酸化性ガス | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における固体である。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
5 | 高圧ガス | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における固体である。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
6 | 引火性液体 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における固体である。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
7 | 可燃性固体 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
8 | 自己反応性化学品 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | 爆発性または自己反応性に関する原子団を含まない。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
9 | 自然発火性液体 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における固体である。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
10 | 自然発火性固体 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
11 | 自己発熱性化学品 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
12 | 水反応可燃性化学品 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | 金属または半金属(B, Si, P, Ge, As, Se, Sn, Sb, Te, Bi, Po, At)を含まない。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
13 | 酸化性液体 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義における固体である。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
14 | 酸化性固体 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | 酸素、フッ素および塩素を含まない有機化合物である。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
15 | 有機過酸化物 | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | -O-O-構造を含まない有機化合物である。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
16 | 金属腐食性化学品 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
17 | 鈍性化爆発物 | - |
- |
- | - | - | - | - |
危険有害性項目 | 分類結果 | 絵表示 注意喚起語 |
危険有害性情報 (Hコード) |
注意書き (Pコード) |
分類根拠・問題点 | 分類実施年度 | 分類ガイダンス等 | |
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1 | 急性毒性(経口) | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
1 | 急性毒性(経皮) | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
1 | 急性毒性(吸入:ガス) | 区分に該当しない(分類対象外) |
- |
- | - | GHSの定義による固体であり、分類対象外とした。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
1 | 急性毒性(吸入:蒸気) | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
1 | 急性毒性(吸入:粉塵、ミスト) | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
2 | 皮膚腐食性/刺激性 | 分類できない |
- |
- | - | 刺激性を持つ可能性が有ると記載されているが(HSFS, 2002)、根拠等の詳細は不明であり、データ不足により分類できない。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
3 | 眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性 | 分類できない |
- |
- | - | 刺激性を持つ可能性が有ると記載されているが(HSFS, 2002)、根拠等の詳細は不明であり、データ不足により分類できない。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
4 | 呼吸器感作性 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
4 | 皮膚感作性 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
5 | 生殖細胞変異原性 | 分類できない |
- |
- | - | Ames試験およびin vivoDNA付加体試験で陽性(EHC 202, 1998)とされるが、他のin vivo知見がなくデータ不足で分類できない。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
6 | 発がん性 | 区分1B |
危険 |
H350 | P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501 |
【分類根拠】 (1)、(2)より、実験動物で発がん性の十分な証拠があること、(3)より作用機序からヒトへの妥当性が高いと判断されること、(4)の既存分類からは区分1B(EU)であることから、区分1Bとした。新たな情報源を追加し分類結果を見直した(2022年度)。 【根拠データ】 (1)マウスを用いたTPAをプロモーターとした経皮投与による2つの二段階発がん性試験において、皮膚乳頭腫発生率の増加が認められ、本物質のイニシエーター作用が示されたとする報告、新生児マウスを用いた腹腔内投与試験で肺腫瘍及び/又は肝臓腫瘍を認めたとの報告(5)、及び雌ラットの肺内投与後に用量相関的な肺の扁平上皮がんを認めたとの報告(5)がある(IARC 92 (2010))。 (2)IARCは既に1983年評価において、本物質は2系統の雌マウスを用いた経皮投与試験で少数の皮膚腫瘍を生じたこと、マウスの皮膚イニシエーション-プロモーション試験でイニシエーターとして作用すること、マウスの皮下投与試験で注射部位に肉腫を生じたこと、及びラットの肺組織への直接注入後に扁平上皮がんを生じたことから、実験動物では発がん性の十分な証拠があるとの見解を示していた(IARC 32 (1983); IARC 92 (2010))。 (3)本物質は(6)~(8)に記述のとおり、代謝活性化により少なくとも1つのジオールエポキシド体を形成しDNA付加体を形成するとともに、代謝物が変異原性を示すことが明らかにされている(IARC 92 (2010))。 (4)国内外の評価機関による既存分類では、IARCでグループ2B (IARC 92 (2010))、EPAでB2(Probable human carcinogen; ATSDR (1995)より引用)、NTPでR(NTP RoC 15th (2021))、日本産業衛生学会で第2群B(産衛学会許容濃度の勧告等(2022))、EUでCarc. 1B(CLP分類結果 (Accessed 2023))、DFGでCat. 2(List of MAK and BAT values (2021))に分類されている。 【参考データ等】 (5)雌雄新生児マウスを用いた腹腔内投与試験(2.1μmol、生後1、8及び15日の3回)で52週後に肺腫瘍(腺腫)が雄で6.3%、雌で16.7%、肝臓腫瘍(肝がん、腺腫)が雄で18.8%の発生率で認められた。一方、雌ラットの肺内投与試験(0.16~4.15 mg、1回)では、肺の扁平上皮がん発生率が用量相関的に増加し、高用量群では44.4%に認められた(IARC 92 (2010))。 (6)本物質を酵素誘導したラット肝ミクロソームとのin vitro培養後に主代謝物のベンゾ[k]フルオランテン-8,9-ジオールといくつかの代謝物が検出された。この主代謝物がさらにエポキシ化されたベンゾ[k]フルオランテン-8,9-ジオール-10,11-オキシドはウシ胸腺DNAと1つのDNA付加体を形成する。また、本物質はin vivoのマウスの表皮で1つのDNA付加体(未同定)を形成する(IARC 92 (2010))。 (7)本物質及びベンゾ[k]フルオランテン-8,9-ジオールは代謝活性化系の存在下で、ネズミチフス菌TA100に対し変異原性を示した。本物質については先にTA100株の代謝活性系において、並びにCYP1A1を発現するヒトBリンパ芽球様細胞(h1A1v1:チミジンキナーゼ遺伝子座)において、変異原性を示すことが報告されていた(IARC 32 (1983); IARC 92 (2010))。 (8)ベンゾ[k]フルオランテン-8,9-ジオールについて、マウスを用いた経皮投与によるイニシエーション-プロモーション試験が実施されたが、イニシエーターとしての作用は検出されなかった(IARC 92 (2010))。 (9)EUでは本物質はSVHC物質として指定され、制限物質にリストされている(EU REACH Restriction (2021))。 |
令和4年度(2022年度) | ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019) |
7 | 生殖毒性 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
8 | 特定標的臓器毒性(単回暴露) | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
9 | 特定標的臓器毒性(反復暴露) | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
10 | 誤えん有害性 | 分類できない |
- |
- | - | データなし。 | 平成19年度(2007年度) | マニュアル(H18.2.10 版)/技術上の指針(H17.12.6版)(GHS 初版) |
危険有害性項目 | 分類結果 | 絵表示 注意喚起語 |
危険有害性情報 (Hコード) |
注意書き (Pコード) |
分類根拠・問題点 | 分類実施年度 | 分類ガイダンス等 | |
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11 | 水生環境有害性 短期(急性) | 分類できない |
- |
- | - | データがなく分類できない。旧分類で使用されたデータ(甲殻類(オオミジンコ)1.54日間LC50 = 0.0014 mg/L(EHC, 1998))は通常の試験とは異なる試験条件での毒性値であるため、専門家判断により不採用とした。 | 令和4年度(2022年度) | ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019) |
11 | 水生環境有害性 長期(慢性) | 区分1 |
警告 |
H410 | P273 P391 P501 |
急速分解性がなく(BIOWIN)、魚類(ゼブラフィッシュ)の42日間NOEC < 0.00019 mg/L(EU REACH SVHC, 2018)から、区分1とした。 | 令和4年度(2022年度) | ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019) |
12 | オゾン層への有害性 | 分類できない |
- |
- | - | 当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていないため。 | 令和4年度(2022年度) | ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019) |
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