NITE-化学物質管理分野　GHS分類結果表示

NITE統合版　政府によるGHS分類結果

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一般情報

項目	情報
CAS登録番号	218-01-9
名称	クリセン
物質ID	m-nite-218-01-9_v2
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物理化学的危険性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点	分類実施年度	分類ガイダンス等
1	爆発物	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	爆発性に関する原子団を含まない。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
2	可燃性ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
3	エアゾール	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	エアゾール製品でない。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
4	酸化性ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
5	高圧ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
6	引火性液体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
7	可燃性固体	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
8	自己反応性化学品	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	爆発性または自己反応性に関する原子団を含まない。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
9	自然発火性液体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
10	自然発火性固体	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
11	自己発熱性化学品	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
12	水反応可燃性化学品	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	金属または半金属（B, Si, P, Ge, As, Se, Sn, Sb, Te, Bi, Po, At）を含まない。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
13	酸化性液体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義における固体である。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
14	酸化性固体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	酸素、フッ素および塩素を含まない有機化合物である。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
15	有機過酸化物	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	-O-O-構造を含まない有機化合物である。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
16	金属腐食性化学品	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
17	鈍性化爆発物	-	- -	-	-	-	-	-

健康に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点	分類実施年度	分類ガイダンス等
1	急性毒性（経口）	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
1	急性毒性（経皮）	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
1	急性毒性（吸入：ガス）	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による固体であり、分類対象外とした。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
1	急性毒性（吸入：蒸気）	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
1	急性毒性（吸入：粉塵、ミスト）	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
2	皮膚腐食性／刺激性	分類できない	- -	-	-	データ不足のため分類できない。なお、当該物質が皮膚に付着した状態で皮膚が日光に照射されると、発疹や日焼け、時に水疱が起こることがある（HSFS, 2002）。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
3	眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
4	呼吸器感作性	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
4	皮膚感作性	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
5	生殖細胞変異原性	区分2	警告	H341	P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501	in vivoでのマウスケラチノサイトにおける小核陽性（EHC 202, 1998）およびトランスジェニックマウスを用いた体細胞遺伝子突然変異試験陽性（RTECS, Access on Sep. 2007）から区分2とした。なお、in vitroのAmes試験、哺乳類細胞遺伝子突然変異試験でも陽性である（EHC 202, 1998）。一方、マウス卵母細胞における染色体異常誘発が報告されているものの、ハムスター骨髄における染色体異常が陰性であることから（EHC 202, 1998）、生殖細胞における証拠は不十分なものと判断した。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
6	発がん性	区分1B	危険	H350	P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501	【分類根拠】（１）～（３）より、実験動物では発がん性の十分な証拠があり、（３）より、作用機序からヒトへの妥当性が高いと判断されること、（４）の既存分類からは区分1B（EU）、区分２相当（IARC）に分かれるが実験動物での発がん性の十分な証拠から、区分1Bとした。新たな情報源を追加し、分類結果を見直した（2022年度）。【根拠データ】（１）本物質1.2 mg/kg（溶媒：アセトン）を雌マウスに17ヵ月間経皮投与した試験で、皮膚の乳頭腫及びがんがそれぞれ4/18例（22％）に認められた（ACGIH (7th, 2001)）。同様にマウスに本物質の1％溶液（溶媒：アセトン）を13ヵ月間経皮投与した結果、皮膚に乳頭腫（9/20例（45％））及びがん（8/20例（40％））が認められた（MOE初期評価 (2011)）。（２）マウスを用いたTPAをプロモータとした経皮投与による二段階発がん性試験において、皮膚乳頭腫の発生率増加が認められ、本物質のイニシエーター作用が示されたとする報告、新生児マウスを用いた腹腔内投与試験で肺及び又は/肝臓腫瘍を認めたとの報告、ラットの肺内投与（intrapulmonary implantation：肺内埋込）によって扁平上皮がんを生じたとする報告（IARC 92 (2010)、MOE初期評価 (2011)、IRIS (1990)）、成体及び新生児マウスを用いた皮下投与の試験でも腫瘍誘発を認めたとの報告（MOE初期評価 (2011)）等がある。なお、ラットの肺内投与試験において、腫瘍誘発活性（10％の動物に扁平上皮がんを誘発する用量（ED10））がベンゾ[a]ピレン（B[a]P）と比較され、本物質（1.02 mg）はB[a]Pのおよそ1/30と報告されている（IARC 92 (2010)、MOE初期評価 (2011)、IRIS (1990)）。（３）本物質は（５）、（６）に記述のとおり、代謝活性化によりジオールエポキシド体を形成しDNA付加体を形成するとともに、代謝物が変異原性、発がんイニシエーター活性を示すことが明らかにされている（IARC 32 (1983)、ACGIH (7th, 2001)、MOE初期評価 (2011)）。（４）IARCでグループ2Bに（IARC 92 (2010)）、日本産業衛生学会でB2に（産衛学会許容濃度等の勧告 (2021)）、ACGIHでA3に（ACGIH (7th, 2001)）、EPAでB2に（IRIS (1990)）、NTPでRに（NTP RoC 15th (2021)）、EUでCarc. 1Bに（CLP分類結果 (Accessed 2022)）、DFGでCategory 2に（List of MAK and BAT values (2021)）、それぞれ分類されている。【参考データ等】（５）本物質は細胞内でジヒドロジオールに変換し、さらにジオールエポキシド（trans-ジヒドロジオール、フェノール、湾領域部のジオールエポキシド、トリオールエポキシドを含む）に代謝され、これらがDNAに結合し、DNAと付加体を形成する。主に湾領域部のジオールエポキシド体が本物質の発がん性及び変異原性に寄与していると考えられている（ACGIH (7th, 2001)）。（６）3H-標識した本物質をラット、マウス及びヒトの皮膚と培養した結果、代謝により生成したジヒドロジオールの量はマウス皮膚が最も多く、ラットの12～15倍、ヒトの1～6倍であった。マウスの皮膚ではクリセン-5,6-ジヒドロジオールが主体であったが、ラットとヒトの皮膚ではクリセン-3,4-ジヒドロジオールが多かった。DNAとの結合はラット＞ヒト＞マウスの順に多く、クリセン-1,2-ジオール-3,4-エポキシドとの結合であった。また、ラットの肝ミクロソームを用いた試験でジヒドロジオールからクリセン-1,2-ジオール-3,4-エポキシド、クリセン-3,4-ジオール-1,2-エポキシドの生成が報告されている（MOE初期評価 (2011)）。1,2-ジヒドロジオールは細菌及びほ乳類細胞において、代謝活性化系で変異原性を示すとともに、マウスの皮膚で腫瘍のイニシエーション物質として作用する。1,2-ジオール-3,4-エポキシドは、細菌及びほ乳類細胞で変異原性を示すとともに、新生児マウスで肺腫瘍を誘発する（IARC 32 (1983)）。（７）EUでは本物質はSVHC物質として指定され、制限物質にリストされている（EU REACH Restriction (2021)）。	令和4年度（2022年度）	ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019)
7	生殖毒性	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
8	特定標的臓器毒性（単回暴露）	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
9	特定標的臓器毒性（反復暴露）	分類できない	- -	-	-	データ不足により分類できない。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)
10	誤えん有害性	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成19年度（2007年度）	マニュアル（H18.2.10 版）/技術上の指針（H17.12.6版）(GHS 初版)

環境に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点	分類実施年度	分類ガイダンス等
11	水生環境有害性　短期（急性）	区分1	警告	H400	P273 P391 P501	藻類（Phaeodactylum tricornutum）96時間ErC50 = 0.00063 mg/L（環境省初期評価, 2011）であることから、区分1とした。	令和4年度（2022年度）	ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019)
11	水生環境有害性　長期（慢性）	区分1	警告	H410	P273 P391 P501	慢性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく（BIOWIN）、魚類（ゼブラフィッシュ）の28日間NOEC > 0.0009 mg/L（EHC, 1998）から、区分に該当しないとなる。慢性毒性データが得られていない栄養段階（藻類、甲殻類）に対して急性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく、藻類（Phaeodactylum tricornutum）96時間ErC50 = 0.00063 mg/L（環境省初期評価, 2011）から、区分1となる。以上の結果を比較し、区分1とした。	令和4年度（2022年度）	ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019)
12	オゾン層への有害性	分類できない	- -	-	-	当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていないため。	令和4年度（2022年度）	ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019)

分類結果の利用に関する注意事項：

政府によるGHS分類結果は、事業者がラベルやSDSを作成する際の参考として公表しています。同じ内容を日本国内向けのラベルやSDSに記載しなければならないという義務はありません。
本分類結果は、GHSに基づくラベルやSDSを作成する際に自由に引用又は複写していただけます。ただし、本分類結果の引用又は複写により作成されたラベルやSDSに対する責任は、ラベルやSDSの作成者にあることにご留意ください。
本GHS分類は、分類ガイダンス等に記載された情報源と分類・判定の指針に基づき行っています。他の文献や試験結果等を根拠として使用すること、また、ラベルやSDSに本分類結果と異なる内容を記載することを妨げるものではありません。
「危険有害性情報」欄及び「注意書き」欄のコードにマウスカーソルを重ねると、対応する文言が表示されます。Excel fileでは、コード及び文言が記載されています。
「分類結果」欄の空欄又は「- 」（ハイフン）は、その年度に当該危険有害性項目の分類が実施されなかったことを意味します。

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