NITE-化学物質管理分野　GHS分類結果表示

NITE統合版　政府によるGHS分類結果

一般情報

項目	情報
CAS登録番号	624-92-0
名称	ジメチルジスルフィド
物質ID	m-nite-624-92-0_v2
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物理化学的危険性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点	分類実施年度	分類ガイダンス等
1	爆発物	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	分子内に爆発性に関連する原子団を含んでいない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
2	可燃性ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
3	エアゾール	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	エアゾール製品ではない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
4	酸化性ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
5	高圧ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
6	引火性液体	区分2	危険	H225	P303+P361+P353 P370+P378 P403+P235 P210 P233 P240 P241 P242 P243 P280 P501	引火点15℃、初留点109.74℃から区分2（GHSの判定基準：引火点23℃未満、初留点35℃超）とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
7	可燃性固体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
8	自己反応性化学品	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	分子内に爆発性に関連する原子団、あるいは自己反応性に関連する原子団を含んでいない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
9	自然発火性液体	区分に該当しない	- -	-	-	発火点>300℃（ICSC（2004））	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
10	自然発火性固体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
11	自己発熱性化学品	区分に該当しない	- -	-	-	UNRTDG クラス3 に基づき区分外とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
12	水反応可燃性化学品	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	金属または半金属（B, Si, P, Ge, As, Se, Sn, Sb, Te, Bi, Po, At）を含んでいない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
13	酸化性液体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	酸素、フッ素または塩素を含んでいない有機化合物。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
14	酸化性固体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
15	有機過酸化物	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	分子内に-O-O-構造を有していない有機化合物。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
16	金属腐食性化学品	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
17	鈍性化爆発物	-	- -	-	-	-	-	-

健康に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点	分類実施年度	分類ガイダンス等
1	急性毒性（経口）	区分3	危険	H301	P301+P310 P264 P270 P321 P330 P405 P501	ラットLD50=190mg/kg（PATTY（5th, 2001）vol.7）に基づき、区分3とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
1	急性毒性（経皮）	区分に該当しない	- -	-	-	ウサギLD50>2000mg/kgで、死亡例がない（PATTY（5th, 2001）vol.7）（IUCLID（2000））との報告に基づき、区分外とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
1	急性毒性（吸入：ガス）	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	本物質はGHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
1	急性毒性（吸入：蒸気）	区分3	危険	H331	P304+P340 P403+P233 P261 P271 P311 P321 P405 P501	本物質の飽和蒸気圧濃度は37871ppmであるため、吸入試験は全て蒸気で行われたと考えられる。4時間暴露に換算したラットLC50=805ppm（PATTY（5th, 2001）vol.7）に基づき、区分3とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
1	急性毒性（吸入：粉塵、ミスト）	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
2	皮膚腐食性／刺激性	区分2	警告	H315	P302+P352 P332+P313 P362+P364 P264 P280 P321	ウサギでmoderateからsevereの紅斑および浮腫がみられるとの記載（ECETOC TR66（1995）、PATTY（5th, 2001）vol.7）に基づき、区分2とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
3	眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性	区分2B	- 警告	H320	P305+P351+P338 P337+P313 P264	ウサギで結膜の充血、浮腫などの眼刺激性が見られ（PATTY（5th, 2001）vol.7、IUCLID（2000））、4～7日で完全に回復したとの記載（PATTY（5th, 2001）vol.7）に基づき、区分2Bとした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
4	呼吸器感作性	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
4	皮膚感作性	区分1B	警告	H317	P302+P352 P333+P313 P362+P364 P261 P272 P280 P321 P501	【分類根拠】（１）より、区分1Bとした。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。ECHA RAC Opinion（2017）にて感作性知見が公表されたため、旧分類から皮膚感作性項目のみ見直した（2021年）。【根拠データ】（１）マウス（n = 4）を用いた局所リンパ節試験（LLNA）（OECD TG 429、GLP）において、刺激指数（SI値）は、2.99（2.5％）、2.40（5％）、1.90（10％）、3.30（25％）、4.75（50％）であった。用量反応性がみられないことから、2回目が実施され、SI値は3.38（2.5％）、2.40（5％）、1.85（10％）、3.58（25％）、4.77（50％）であり、EC3値は約2.5％と算出されたとの報告がある（ECHA RAC Opinion (2018)、CLH Report (2017)、REACH登録情報 (Accessed Nov. 2021)）。【参考データ等】（２）本物質93.1％を含む製剤に対するマウス（n = 4）を用いた局所リンパ節試験（LLNA）（OECD TG 429、GLP）において、刺激指数（SI値）は0.91（2.5％）、1.07（5％）、0.79（10％）、3.46（25％）、4.1（50％）、EC3値は22.42％と算出されたとの報告がある（ECHA RAC Opinion (2018)、REACH登録情報 (Accessed Nov. 2021)）。（３）EUではSkin Sens. 1に分類されている（CLP分類結果 (Accessed Nov. 2021)）。（４）モルモット（n = 20）を用いたBuehler試験（OECD TG 406、GLP、局所：100％）において、惹起後24時間後及び48時間後の陽性率はともに0％（0/20例）であったとの報告がある（ECHA RAC Opinion (2018)、REACH登録情報 (Accessed November 2021)、Patty (6th, 2012)）。	令和3年度（2021年度）	ガイダンスVer.2.0 (GHS 6版, JIS Z7252:2019)
5	生殖細胞変異原性	区分に該当しない	- -	-	-	ヒト経世代疫学、経世代変異原性試験、生殖細胞in vivo変異原性試験の結果が無く、マウスによるin vivoでの小核試験で陰性の結果（PATTY（5th, 2001）vol.7）に基づき、区分外とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
6	発がん性	分類できない	- -	-	-	データ不足のため分類できないとした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
7	生殖毒性	区分2	警告	H361	P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501	親動物に毒性が出る用量（50ppm）で児の発育遅延と催奇形性が見られた（PATTY（5th, 2001）vol.7）ことに基づき、区分2とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
8	特定標的臓器毒性（単回暴露）	分類できない	- -	-	-	データ不足により分類できない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
9	特定標的臓器毒性（反復暴露）	区分1（呼吸器、嗅覚器）、区分2（血液）	危険警告	H372 H373	P260 P264 P270 P314 P501	ラットにおいて区分1のガイダンス値範囲内の暴露用量で、鼻腔内の呼吸粘膜にの異形成、嗅覚上皮に萎縮と細胞失落が見られたとの記載（PATTY（5th, 2001）vol. 7, IUCLID（2000））に基づき、区分1（呼吸器、嗅覚器）とした。ラットで区分2のガイダンス値範囲（0.2-1.0mg/L）内の用量で、赤血球数減少、ヘモグロビン濃度低下、ヘマトクリット値（PCV値）の低下が見られた（IUCLID（2000））。同様の変化はより高用量であるがウサギでも見られ、網状赤血球数の増加と造血の亢進を伴っていた（PATTY（5th, 2001）vol. 7）。ヒトにおいて赤血球やヘム合成に対する影響の原因は網内系への鉄の取込み阻害であると推定されている（IUCLID（2000））。以上のことから、血液への作用による貧血であると考え、区分2（血液）とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
10	誤えん有害性	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)

環境に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点	分類実施年度	分類ガイダンス等
11	水生環境有害性　短期（急性）	区分2	- -	H401	P273 P501	魚類（メダカ）の96時間LC50＝1.1 mg/L（環境庁生態影響試験, 1998）であることから、区分2とした。	平成26年度（2014年度）	ガイダンスVer.1.0 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
11	水生環境有害性　長期（慢性）	区分1	警告	H410	P273 P391 P501	慢性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく（BODによる分解度：0%（既存点検, 2000））、甲殻類（オオミジンコ）の21日間NOEC = 0.089 mg/L（環境庁生態影響試験, 1998)であることから、区分1となる。慢性毒性データが得られていない栄養段階に対して急性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく（BODによる分解度：0%（既存点検, 2000））、魚類（メダカ）の96時間LC50＝1.1 mg/L（環境庁生態影響試験, 1998）であることから、区分2となる。以上の結果を比較し、区分1とした。	平成26年度（2014年度）	ガイダンスVer.1.0 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
12	オゾン層への有害性	分類できない	- -	-	-	当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていないため。	平成26年度（2014年度）	ガイダンスVer.1.0 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)

分類結果の利用に関する注意事項：

政府によるGHS分類結果は、事業者がラベルやSDSを作成する際の参考として公表しています。同じ内容を日本国内向けのラベルやSDSに記載しなければならないという義務はありません。
本分類結果は、GHSに基づくラベルやSDSを作成する際に自由に引用又は複写していただけます。ただし、本分類結果の引用又は複写により作成されたラベルやSDSに対する責任は、ラベルやSDSの作成者にあることにご留意ください。
本GHS分類は、分類ガイダンス等に記載された情報源と分類・判定の指針に基づき行っています。他の文献や試験結果等を根拠として使用すること、また、ラベルやSDSに本分類結果と異なる内容を記載することを妨げるものではありません。
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