ガスこんろや電子レンジの汚れを放置すると火災の原因になります
~調理器具はこまめに掃除し、周りに燃えやすいものがないか確認しましょう~
公表日
平成29年4月27日
本件の概要
報道発表資料
- 発表日:
- 平成29年4月27日(木)
- タイトル:
- ガスこんろや電子レンジの汚れを放置すると火災の原因になります
~調理器具はこまめに掃除し、周りに燃えやすいものがないか確認しましょう~ - 発表者名:
- 独立行政法人製品評価技術基盤機構 製品安全センター
- 資料の概要:
- こんろ※1(ガスこんろ、電気こんろ、IHこんろ)や、電子レンジ、電気オーブントースターの汚れをそのままにしていませんか。ガスこんろの煮こぼれやグリル皿、グリル庫内の油脂汚れをそのままにして使用したり、電子レンジの庫内に食品かすが付着したまま使ったり、こんろの近くに布巾(ふきん)や容器などを置いたりして着火して火災になる事故が起きています。また、電気こんろでは、リコール対象製品であるものの未改修であったために、意図せず電源が入り周囲のものに着火した事故も起きています。毎日使う調理器具の汚れや、こんろなどの周りに燃えやすいものがないかをチェックして、事故を未然に防ぎましょう。電気こんろはリコール対象製品か今一度確認しましょう。
NITE(ナイト)が収集した製品事故情報※2によると、平成23年度~平成27年度までの5年間に、ガスこんろや電子レンジなどの調理器具の事故が989件あり、このうち、器具の汚れによる事故や周囲の燃えやすいものなどに着火した事故が合計325件(ガスこんろ164件、電気こんろ86件、IHこんろ10件、電子レンジ60件、電気オーブントースター5件)ありました。これらの事故の中には、建物を全焼するなどの火災事故244件や、やけどなどによる死亡、重軽傷事故31件(死亡2件、重傷5件、軽傷24件)があり、注意が必要です。
■ 主な事故事例と注意事項
●ガスこんろのバーナーキャップの炎口が煮こぼれで目詰まりした状態で、点火操作を繰り返したところ、滞留したガスに引火し女性1人が重度のやけどを負った。(平成23年5月、神奈川県)
⇒煮こぼれや油こぼれが生じた場合はこまめに掃除してください。また、グリル皿やグリル庫内もこまめに掃除してください。
グリル内に食品かすや油脂等が付着していると、過熱されて発火するおそれがあります。
● ガスこんろで、鍋を火にかけたままその場を離れたところ、周囲の可燃物に着火して火災が発生し、1人が死亡した。(平成26年9月、栃木県)
⇒こんろの上や周囲に布巾(ふきん)やプラスチック容器など着火する可能性のある可燃物を置かないでください。また、調理中はこんろに火をつけたままその場を離れないでください。
● 電子レンジを使用したところ、ドア下部の隙間に付着していた食品かすが炭化してスパークが発生し、レンジ置き台の一部を焼損した(平成26年7月、北海道)
⇒電子レンジや電気オーブントースターの庫内やドアに付着している食品かすは、こまめに掃除してください。
●リコールされている電気こんろを使い続けていたところ、電気こんろの操作つまみに身体が触れて気づかずにスイッチが入り、就寝中に電気こんろの上に置いてあった新聞紙に着火して火災が発生し、消火時に手にやけどを負った。(平成23年10月、東京都)
⇒リコールされている電気こんろで火災事故が発生しています。リコール対象の電気こんろは使用せず製造事業者等に連絡してください。また、こんろの周囲や上には絶対に可燃物を置かないでください。
- (※1)こんろについて、以下に補足する。
■ 電気こんろ
ニクロム線等の熱源を利用するもので、組み込み式、据え置き式及び卓上式がある。小形キッチンユニット用の組み込み式電気こんろにおいて、電源スイッチのつまみが飛び出した構造のものはリコール改修が行われているため注意が必要。
■ IH(Induction Heating)こんろ
磁力発生コイルから発生した磁力線が金属製鍋の鍋底を通過する際、電磁誘導の原理によって渦電流が発生し、鍋底の電気抵抗によって生じたジュール熱によって鍋底自体が発熱する。 - (※2)消費生活用製品安全法に基づき報告された重大製品事故に加え、事故情報収集制度により収集された非重大製品事故(ヒヤリハット情報(被害なし)を含む)。
- (※3)平成29 年3 月31 日現在、重複、対象外情報を除いた事故発生件数。
発表資料
- ガスこんろや電子レンジの汚れを放置すると火災の原因になります
~調理器具はこまめに掃除し、周りに燃えやすいものがないか確認しましょう~ 【PDF : 1MB】 - (参考)4月NITE記者説明会のご案内 【PDF : 273KB】
関連リンク
お問い合わせ
- 独立行政法人製品評価技術基盤機構 製品安全センター 製品安全広報課
-
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FAX:06-6612-1617
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