NITE統合版 政府によるGHS分類結果

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一般情報
 
項目 情報
CAS登録番号 50-29-3
名称 1,1,1-トリクロロ-2,2-ビス (4-クロロフェニル) エタン (DDT)
物質ID m-nite-50-29-3_v1
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項目 情報
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物理化学的危険性
危険有害性項目 分類結果 絵表示
注意喚起語
危険有害性情報
(Hコード)
注意書き
(Pコード)
分類根拠・問題点 分類実施年度 分類ガイダンス等
1 爆発物 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - 爆発性に関連する原子団を含んでいない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
2 可燃性ガス 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
3 エアゾール 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - エアゾール製品ではない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
4 酸化性ガス 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
5 高圧ガス 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
6 引火性液体 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
7 可燃性固体 分類できない
-
-
- - データがなく分類できない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
8 自己反応性化学品 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - 分子内に爆発性、自己反応性に関連する原子団を含んでいない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
9 自然発火性液体 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
10 自然発火性固体 分類できない
-
-
- - データがなく分類できない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
11 自己発熱性化学品 分類できない
-
-
- - 融点が140℃以下の固体状の物質に適した試験方法が確立していない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
12 水反応可燃性化学品 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - 金属及び半金属 (B, Si, P, Ge, As, Se, Sn, Sb, Te, Bi, Po, At) を含んでいない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
13 酸化性液体 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
14 酸化性固体 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - フッ素を含まず、塩素及び酸素を含む有機化合物であるが、この塩素、酸素が炭素、水素以外の元素と化学結合していない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
15 有機過酸化物 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - 分子内に-O-O-構造を有していない有機化合物である。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
16 金属腐食性化学品 分類できない
-
-
- - 固体状の物質に適した試験方法が確立していない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
17 鈍性化爆発物 -
-
-
- - - - -

健康に対する有害性
危険有害性項目 分類結果 絵表示
注意喚起語
危険有害性情報
(Hコード)
注意書き
(Pコード)
分類根拠・問題点 分類実施年度 分類ガイダンス等
1 急性毒性(経口) 区分3


危険
H301 P301+P310
P264
P270
P321
P330
P405
P501
ラットのLD50値として、250 mg/kg (JMPR (1967)、ACGIH (2001)) に基づき、区分3とした。ガイダンスの改訂に伴い、区分を見直した。
なお、本物質は専門家判断に基づき、情報源としてJMPR、ACGIHのLD50値を優先的に採用した。
平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
1 急性毒性(経皮) 区分3


危険
H311 P302+P352
P361+P364
P280
P312
P321
P405
P501
ラットのLD50値として、1,000 mg/kg (IPCS, PIM 127 (1992))、1,931 mg/kg (HSDB (Access on June 2016))、2,500 mg/kg (環境リスク初期評価第1巻 (2002)、ACGIH (7th, 2001))、250 mg/kg~3,000 mg/kg (PIM (1992)) の4件の報告があり、1件は区分3に、1件は区分4に、1件は区分外 (国連分類基準の区分5) に、1件は区分3~区分外に該当する。
ウサギのLD50値として、300 mg/kg (ATSDR (2002)、HSDB (Access on June 2016)) の報告があり、区分3に該当する。
件数の最も多い区分3とした。
平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
1 急性毒性(吸入:ガス) 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
1 急性毒性(吸入:蒸気) 区分に該当しない(分類対象外)
-
-
- - GHSの定義における固体である。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
1 急性毒性(吸入:粉塵、ミスト) 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
2 皮膚腐食性/刺激性 区分に該当しない
-
-
- - ボランティアの経皮ばく露 (EHC 9 (1979))、ヒトの皮膚ばく露 (IPCS, PIM 127 (1992))、本物質取扱い作業者 (ATSDR (2002))において、ごく一部で軽度の皮膚刺激性が認められた以外に皮膚への傷害性を示唆する所見はなかったことから、区分外とした。なお、旧分類で採用したウサギの情報 (PATTY (4th, 1994)) は、最新版 (PATTY (6th, 2012)) では確認できなかった。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
3 眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性 区分2B
-
警告
H320 P305+P351+P338
P337+P313
P264
ヒトにおいて、DDTを含む粉末が眼に入ると稀に眼刺激性が認められることがあり (IPCS, PIM 127 (1992))、また、DDTに暴露したヒトでは、DDTが眼に接触したことによる軽度の眼刺激性が認められた (ATSDR (2002)) ことから、区分2Bとした。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
4 呼吸器感作性 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
4 皮膚感作性 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
5 生殖細胞変異原性 区分1B


危険
H340 P308+P313
P201
P202
P280
P405
P501
In vivoでは、ラットの優性致死試験で陽性、マウスの優性致死試験で陽性、陰性、マウススポット試験で陰性、マウスの精母細胞を用いる染色体異常試験で陽性、ラットの骨髄細胞を用いる染色体異常試験で陰性、マウスの骨髄細胞、脾臓細胞を用いる染色体異常試験で陽性、ラットの肝臓を用いるDNA損傷試験で陽性である (ATSDR (2002)、EHC 9 (1979)、IARC 53 (1991)、環境省リスク評価第2巻 (2003)、JMPR (2000))。In vitroでは、細菌の復帰突然変異試験で陰性、哺乳類培養細胞のマウスリンフォーマ試験、遺伝子突然変異試験で陽性、陰性、染色体異常試験で陽性、陰性である (ATSDR (2002)、IARC 53 (1991)、環境省リスク評価第2巻 (2003)、EPA Summary (1987))。以上より、ガンダンスに従い区分1Bとした。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
6 発がん性 区分1B


危険
H350 P308+P313
P201
P202
P280
P405
P501
IARCは最新の評価において、本物質の発がん性はヒトでの限定的な証拠と実験動物での十分な証拠に基づき、分類区分を従来のグループ2B (IARC Suppl. 7 (1987)) から2Aに引き上げた (IARC 113 (in prep., Access on June 2016)、IARC Press Release No. 236 (Access on June 2016))。すなわち、疫学研究ではDDTへのばく露と非ホジキンリンパ腫、精巣がん、及び肝がんとの間で正の相関がみられたとしており (IARC Press Release No. 236 (Access on June 2016))、実験動物ではラット、マウスに経口投与した試験で肝臓腫瘍の増加が、マウスではさらに肺がん、悪性リンパ腫の頻度増加も報告されている (IARC 53 (1991))。以上より、本項は区分1Bとした。
なお、他機関による分類結果としては、ACGIHがA3 (confirmed animal carcinogen: 区分2相当) (ACGIH (7th, 2001))、EPAがB2 (possible human carcinogen: 区分1B相当) (IRIS (1987))、NTPがR (NTP RoC (13th, 2014)) に分類している。
平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
7 生殖毒性 区分1B


危険
H360 P308+P313
P201
P202
P280
P405
P501
ヒトでは本物質及びその代謝物の血中及び胎盤中レベルと早産や自然流産との関連性、母乳中DDE (本物質の主代謝物) レベルと乳児の反射低下との関連性 (PATTY (6th, 2012))、母乳中高本物質及びDDEレベル (他物質も検出) と先天性甲状腺機能低下症との関連性 (EHC 241 (2011)) などが報告されているが、いずれも確定的な知見とは言えない。
実験動物では多世代試験においてマウスで児動物の死亡率増加 (33 mg/kg/day)、イヌ児動物で性成熟 (思春期) 早期化 (10 mg/kg/day) がみられたとの記述、本物質にばく露された雄児動物で雄の生殖機能及びホルモンレベルへの悪影響がみられた (50 mg/kg/day以上、10日間) との記述、本物質はエストロゲン受容体に対する弱アゴニスト作用、代謝物のDDEはアンドロゲン受容体に対するアンタゴニスト作用を有し、DDEを妊娠期、授乳期に投与した多くの試験で、雄児に抗アンドロゲン作用 (前立腺・精嚢など副生殖器官重量の減少など) が認められたとの記述がある (EHC 241 (2011))。さらに、新生児マウスに対して生後10日に本物質を強制経口投与した結果、大脳皮質のアセチルコリン受容体密度の変化、自発運動量の増加、環境への馴化能の低下など神経発達毒性がみられたとの記述がある (EHC 241 (2011))。
以上、ヒトの生殖能への影響は明らかでないが、実験動物では、内分泌系や神経系等において発生影響が生じることが明らかである。よって、本項は区分1Bとした。
平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
8 特定標的臓器毒性(単回暴露) 区分1 (神経系)


危険
H370 P308+P311
P260
P264
P270
P321
P405
P501
ヒトでは事故又は自殺企図による本物質の摂取による急性毒性は、頭痛、めまい等で始まり、吐き気、嘔吐、下痢等がみられ、多量摂取時には、振戦、痙攣、意識消失が特徴的である。また、発汗、気管内分泌物の増加、体温上昇、呼吸困難が生じ、呼吸麻痺や心室細動で死亡することがある (環境省リスク評価第1巻 (2002)、IARC 53 (1991)、ACGIH (7th, 2001))。したがって区分1 (神経系) とした。なお、旧分類では実験動物で区分1のガイダンス値範囲内の用量の経口摂取により、肝臓への影響が認められたとの報告 (ATSDR (2002)) に基づいて区分1 (肝臓) としていたが、影響が肝臓機能障害の指標となる酵素活性の上昇のみであったため、分類を見直した。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
9 特定標的臓器毒性(反復暴露) 区分1 (肝臓、免疫系)、区分2 (神経系、内分泌系)


危険
警告
H372
H373
P260
P264
P270
P314
P501
ヒトについては、影響を示す報告はない。25 年間にわたり平均 0.25 mg/kg/day のばく露を受けた労働者に肝機能障害などの有害な影響は認められなかったとの報告 (JMPR (1984)、環境省リスク評価第1巻 (2002))、0.05~0.25 mg/kg/day のばく露を受けた労働者の肝機能に影響がなかったとの報告、ボランティアに 0.31~0.61 mg/kg/dayを21ヵ月間摂食させた結果、神経系への影響がみられなかったとの報告がある (JMPR (2000))。
実験動物については、ラットを用いた混餌投与による14日間反復投与毒性試験において、区分1相当である 12mg/kg/day (90日間換算値:1.9 mg/kg/day) で肝臓への影響 (細胞質の空胞化、細胞壊死)がみられ (JMPR (2000))、ラットを用いた混餌投与による27週間反復投与毒性試験において、区分1相当の 5 ppm (0.25 mg/kg/day) で肝障害 (肝肥大、好酸、好塩基性顆粒の増加) がみられ (環境省リスク評価第1巻 (2002)、PATTY (6th, 2012)、ATSDR (2002))、ラットを用いた混餌投与による78週間反復投与毒性試験において、区分2相当の 210 ppm (10.5 mg/kg/day) で神経系への影響 (振戦)がみられている (NTP TR 131 (1978))。マウスを用いた混餌投与による12週間反復投与により免疫毒性を調べた試験において、区分1相当の 7.5 mg/kg/day で免疫系への影響 (脾臓及び肝臓重量変化、体液性免疫反応の抑制)がみられ、ラットを用いた混餌投与による22週間反復投与による免疫毒性試験においても区分1相当である 50 ppm (2.5 mg/kg/day) 以上で細胞性免疫及び体液性免疫の抑制がみられている (JMPR (2000)、IARC 53 (1991))。サルを用いた130ヵ月間反復経口投与毒性試験において、区分2相当である 20 mg/kg/day で肝臓への影響 (脂肪化)、神経系への影響 (振戦、中枢神経系及び脊髄の組織学的異常)、内分泌系への影響 (エストロゲン様作用と考えられる子宮筋腫、乳腺の腺管内過形成) がみられている (JMPR (2000))。
したがって、区分1 (肝臓、免疫系)、区分2 (神経系、内分泌系)とした。
なお、旧分類では区分1のガイダンス値範囲をやや超える用量で認められた神経系の影響を区分1としていたが、本評価では区分2とした。また、新たな情報源を追加したため分類が変更となった。
平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
10 誤えん有害性 分類できない
-
-
- - データ不足のため分類できない。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)

環境に対する有害性
危険有害性項目 分類結果 絵表示
注意喚起語
危険有害性情報
(Hコード)
注意書き
(Pコード)
分類根拠・問題点 分類実施年度 分類ガイダンス等
11 水生環境有害性 短期(急性) 区分1


警告
H400 P273
P391
P501
魚類(ボラ)による96時間LC50=0.00026 mg/L (環境省リスク評価第1巻, 2002) であることから、区分1とした。 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
11 水生環境有害性 長期(慢性) 区分1


警告
H410 P273
P391
P501
慢性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく(難分解性、BODによる分解度:0%(既存点検, 1981))、魚類(ファットヘッドミノー)の266日間NOEC(繁殖) = 0.0004 mg/L(ECETOC TR91, 2003)であることから、区分1となる。
慢性毒性データが得られていない栄養段階に対して急性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく(難分解性、BODによる分解度:0%(既存点検, 1981))、甲殻類(ミジンコ)の48時間LC50 = 0.00036 mg/L(EHC 83, 1989)であることから、区分1となる。
以上の結果から、区分1とした。
平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
12 オゾン層への有害性 分類できない
-
-
- - データなし 平成28年度(2016年度) ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)


分類結果の利用に関する注意事項:
  • 政府によるGHS分類結果は、事業者がラベルやSDSを作成する際の参考として公表しています。同じ内容を日本国内向けのラベルやSDSに記載しなければならないという義務はありません。
  • 本分類結果は、GHSに基づくラベルやSDSを作成する際に自由に引用又は複写していただけます。ただし、本分類結果の引用又は複写により作成されたラベルやSDSに対する責任は、ラベルやSDSの作成者にあることにご留意ください。
  • 本GHS分類は、分類ガイダンス等に記載された情報源と分類・判定の指針に基づき行っています。他の文献や試験結果等を根拠として使用すること、また、ラベルやSDSに本分類結果と異なる内容を記載することを妨げるものではありません。
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