NITE-化学物質管理分野　GHS分類結果表示

NITE統合版　政府によるGHS分類結果

一般情報

項目	情報
CAS登録番号	78-59-1
名称	イソホロン
物質ID	m-nite-78-59-1_v1
Excelファイルのダウンロード	Excel file

関連情報

項目	情報
分類ガイダンス等（外部リンク）	ガイダンス一覧へ
国連GHS文書（外部リンク）	国連GHS文書へ
FAQ（よくある問い合わせ）	よくある問い合わせへ
情報源のリスト（Excelファイル）	情報源のリストへ
用語のリスト（Excelファイル）	用語のリストへ
厚生労働省モデルラベル（外部リンク）	職場のあんぜんサイトへ
厚生労働省モデルSDS（外部リンク）	職場のあんぜんサイトへ
OECD/eChemPortal（外部リンク）	eChemPortalへ

物理化学的危険性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点	分類実施年度	分類ガイダンス等
1	爆発物	分類できない	- -	-	-	爆発性に関わる原子団として不飽和のC-C結合を含むがデータがないために分類できない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
2	可燃性ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
3	エアゾール	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	エアゾール製品ではない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
4	酸化性ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
5	高圧ガス	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
6	引火性液体	区分4	- 警告	H227	P370+P378 P210 P280 P403 P501	開放式測定装置による引火点は96.1℃であるが、密閉式引火点測定装置による引火点84℃を採用し、区分4（GHS基準：引火点60℃超、93℃以下）とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
7	可燃性固体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
8	自己反応性化学品	分類できない	- -	-	-	自己反応性に関わる原子団として不飽和のCーC結合を有するが、データがないために分類できない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
9	自然発火性液体	区分に該当しない	- -	-	-	発火点460-462℃（ICSC（J）（2000）、溶剤ポケットブック（1997））	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
10	自然発火性固体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
11	自己発熱性化学品	分類できない	- -	-	-	液体状の物質に適した試験方法が確立していない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
12	水反応可燃性化学品	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	金属または半金属（B, Si, P, Ge, As, Se, Sn, Sb, Te, Bi, Po, At）を含んでいない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
13	酸化性液体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	フッ素または塩素を含んでいない有機化合物。酸素を含むが、この酸素は炭素以外の元素と化学結合していない。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
14	酸化性固体	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHSの定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
15	有機過酸化物	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	分子内に-O-O-構造を有していない有機化合物。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
16	金属腐食性化学品	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
17	鈍性化爆発物	-	- -	-	-	-	-	-

健康に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点	分類実施年度	分類ガイダンス等
1	急性毒性（経口）	区分4	警告	H302	P301+P312 P264 P270 P330 P501	ラットの7データ（SIDS（2003）、EHC 174（1995））からの技術指針による計算値、LD50＝1843mg/kgに基づき、区分4とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
1	急性毒性（経皮）	区分4	警告	H312	P302+P352 P362+P364 P280 P312 P321 P501	ウサギの4試験結果（SIDS（2003）、PATTY（5th, 2001））からの技術指針による計算値、LD50=1265mg/kgと、ラット1試験のLD50=1700mg/kg（SIDS（2003））とを比較し、低い方値に基づき、区分4とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
1	急性毒性（吸入：ガス）	区分に該当しない（分類対象外）	- -	-	-	GHS定義による液体である。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
1	急性毒性（吸入：蒸気）	分類できない	- -	-	-	LC50が求められたデータがないため、分類できないとした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
1	急性毒性（吸入：粉塵、ミスト）	区分5	- 警告	-	-	飽和蒸気圧濃度以上の濃度で実施され、ミストによる試験と考えられるラット吸入試験のLC50=7mg/L（SIDS（2003））に基づき、区分5とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
2	皮膚腐食性／刺激性	区分3	- 警告	-	-	ウサギあるいはモルモットを用いた4時間以内の試験で軽度の皮膚刺激がある、または刺激性なしと報告されている（SIDS（2003）, EHC 174（1995）, PATTY（5th, 2001））ことに基づき、区分3とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
3	眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性	区分2A	警告	H319	P305+P351+P338 P337+P313 P264 P280	政府による分類では以下の理由により「区分2A-2B」であるが、NITEにおいて区分2Aとした。ヒトに眼刺激性があるとの記載（ACGIH （2001）、SIDS（2003））があり、ウサギの試験でmoderateまたはmildな眼刺激性があるとの記載（SIDS（2003）、EHC 174（1995））、および中等度～重度の障害を生じたが14日以内に回復したとの記載（SIDS（2003））があることに基づき、区分2A-2Bとした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
4	呼吸器感作性	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
4	皮膚感作性	区分に該当しない	- -	-	-	モルモットの試験で感作性が認められないこと（SIDS（2003）、EHC 174（1995））、およびヒトで感作性がないとの記載（SIDS（2003）、ECETOC JACC 10（1989））に基づき、区分外とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
5	生殖細胞変異原性	区分に該当しない	- -	-	-	ヒト経世代疫学、経世代変異原性試験、生殖細胞in vivo変異原性試験の結果が無く、2つのin vivo体細胞変異原性試験（マウス骨髄細胞小核試験）で陰性との記載（SIDS（2003）、EHC 174（1995）、ECETOC JACC 10（1989））に基づき、技術指針にしたがって区分外とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
6	発がん性	区分2	警告	H351	P308+P313 P201 P202 P280 P405 P501	ACGIHでA3に分類されていること（ACGIH（2001））、EUによりカテゴリー3に分類されR40が付与されていること（EU-Annex I（2005））に基づき、区分2とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
7	生殖毒性	区分に該当しない	- -	-	-	ラットまたはマウスを用いた試験（SIDS（2003）、EHC 174（1995）、PATTY（5th、2001））およびイヌを用いた試験（SIDS（2003））において、親の生殖器に対する悪影響および子の発生に対する悪影響がみられないことに基づき、区分外とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
8	特定標的臓器毒性（単回暴露）	区分3（気道刺激性、麻酔作用）	警告	H335 H336	P304+P340 P403+P233 P261 P271 P312 P405 P501	ヒト暴露報告で、気道刺激性（鼻・のどの刺激）および麻酔作用（吐き気、頭痛、めまい、失神、窒息感など）が見られ（ACGIH（2001）、EHC 174（1995））、ラットおよびウサギでも気道刺激性があるとの記載（EHC 174（1995））ならびに運動失調、抑制状態、昏睡など麻酔作用を示す症状が記載されている（EHC 174（1995）、SIDS（2003））ことに基づき、区分3（気道刺激性、麻酔作用）とした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
9	特定標的臓器毒性（反復暴露）	分類できない	- -	-	-	SIDS（2003）に記載されたヒトでの暴露例では、特定臓器への影響を認めず、疲労、倦怠感のみが報告されている。動物試験では、経口投与で区分2のガイダンス値より高い用量で特定臓器に対する重大な影響を認めていない（SIDS（2003）、EHC 174（1995））。しかし、動物の吸入試験で、区分2のガイダンス値より高い用量で肺への影響（出血、浮腫、炎症、組織変化）および腎臓への影響（組織変化）が記載（EHC 174（1995）、PATTY（5th, 2001））されている。以上の情報から、分類の決め手となるデータが無いため、分類できないとした。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
10	誤えん有害性	分類できない	- -	-	-	データなし。	平成18年度（2006年度）	マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)

環境に対する有害性

危険有害性項目		分類結果	絵表示注意喚起語	危険有害性情報（Hコード）	注意書き（Pコード）	分類根拠・問題点	分類実施年度	分類ガイダンス等
11	水生環境有害性　短期（急性）	区分に該当しない	- -	-	-	藻類(ﾑﾚﾐｶｽﾞｷﾓ)72時間EC50 （生長速度）= 230 mg/L(環境省生態影響試験: 2018)、甲殻類（ｵｵﾐｼﾞﾝｺ）48時間EC50（遊泳阻害） = 117 mg/L(WHO/IPCS EHC: 1995)、魚類(ﾒﾀﾞｶ)96時間LC50 >100 mg/L (環境省生態影響試験: 2018)であることから、区分外とした。	平成30年度（2018年度）	ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
11	水生環境有害性　長期（慢性）	区分に該当しない	- -	-	-	急速分解性がないが(難分解性、BODによる分解度: 1.5%(化審法DB: 1975))、魚類(ﾌｧｯﾄﾞﾍｯﾄﾞﾐﾉｰ)の32日間NOEC(体重)= 4.15 mg/L(EPA AQUIRE: 2018、Lemke,A.E. (1983))であることから、区分外とした。	平成30年度（2018年度）	ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
12	オゾン層への有害性	分類できない	- -	-	-	データなし	平成30年度（2018年度）	ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)

分類結果の利用に関する注意事項：

政府によるGHS分類結果は、事業者がラベルやSDSを作成する際の参考として公表しています。同じ内容を日本国内向けのラベルやSDSに記載しなければならないという義務はありません。
本分類結果は、GHSに基づくラベルやSDSを作成する際に自由に引用又は複写していただけます。ただし、本分類結果の引用又は複写により作成されたラベルやSDSに対する責任は、ラベルやSDSの作成者にあることにご留意ください。
本GHS分類は、分類ガイダンス等に記載された情報源と分類・判定の指針に基づき行っています。他の文献や試験結果等を根拠として使用すること、また、ラベルやSDSに本分類結果と異なる内容を記載することを妨げるものではありません。
「危険有害性情報」欄及び「注意書き」欄のコードにマウスカーソルを重ねると、対応する文言が表示されます。Excel fileでは、コード及び文言が記載されています。
「分類結果」欄の空欄又は「- 」（ハイフン）は、その年度に当該危険有害性項目の分類が実施されなかったことを意味します。

GHS関連情報トップページに戻る