微生物有害情報リストの解説

リストには、Web版とダウンロード版があります。

本リストは、以下の情報を参照して作成しました。リストの使い方は こちら をご覧ください。

学名に関する情報
LPSN(List of Prokaryotic names with Standing in Nomenclature)
病原体の取り扱いに関する日本の法律・法令等
  • 感染症法(感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律)
  • 家畜伝染病予防法
  • カルタヘナ法(遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律)
  • 外為法(外国為替及び外国貿易法)
  • 植物防疫法
BSL分類リストを公開している機関
  • 国立感染症研究所
  • 日本細菌学会
  • ドイツ連邦労働安全衛生研究所(BAuA)
病原菌に関するその他の文献やデータベース
  • 魚介類病原菌参照資料
    魚病学概論 改訂 第2版 恒星社厚生閣、
    魚介類の感染症・寄生虫病 恒星社厚生閣、
    選定された魚病名 日本魚病学会編集、他
  • 日本植物病名データベース
  • 住まいとカビと病原性―カビはどの程度危険か― 八坂書房

※ 微生物・病原体をその危険度に応じて4段階のリスクレベル(BSL1~BSL4)に分類したもの

微生物有害情報リストに掲載している情報一覧
各リストに掲載している有害性情報は、以下のとおりです
資料名細菌リスト真菌リスト
細菌
(Web版/ダウンロード版)
魚介類病原菌
(Web版/ダウンロード版)
真菌
(ダウンロード版)
感染症法 (特定病原体)
国立感染症研究所(BSL)
日本細菌学会(BSL)
TRBA 466 リスクグループ(細菌)
TRBA 460 リスクグループ(真菌)
家畜伝染病予防法
カルタヘナ法 (実験分類)
外為法
植物防疫法
植物病原菌
住環境菌
魚介類病原菌

LPSN(原核生物学名リスト)

LPSN(List of Prokaryotic names with Standing in Nomenclature)は、国際原核生物命名規約に則った原核生物の学名に関するデータベースです。

本リストの学名や異名(シノニム)は、LPSNの情報を参考にしています。

資料名LPSN - List of Prokaryotic names with Standing in Nomenclature
URLhttps://lpsn.dsmz.de/
更新日2021年11月2日(ダウンロード日)
参考資料 Parte, A.C., Sardá Carbasse, J., Meier-Kolthoff, J.P., Reimer, L.C. and Göker, M. (2020). List of Prokaryotic names with Standing in Nomenclature (LPSN) moves to the DSMZ. International Journal of Systematic and Evolutionary Microbiology, 70, 5607-5612; DOI: 10.1099/ijsem.0.004332

感染症法(感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律)

感染症法では、感染症の病原体等の管理の強化のため、一種病原体等から四種病原体等までを特定し、その分類に応じて、所持や輸入の禁止、許可、届出、基準の遵守等の規制が設けられています。

本リストでは、特定病原体等(一種~四種)に指定された菌種を掲載しています。

参考URL:病原体等の適正管理について(厚生労働省ホームページ)
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/gaiyou150807_1.pdf【PDF:129KB】
参考URL:感染症法に基づく特定病原体等の管理規制について(厚生労働省ホームページへ)
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou17/03.html
資料名『病原体等の名称と疾患名称の対照表』厚生労働省ホームページより
URLhttps://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000701377.pdf 【PDF:151KB】
更新日令和3年4月
特定病
原体等
の分類
参考:平成25年厚生労働省資料
一種病原体等
  • 国民の生命及び健康に極めて重大な影響を与えるおそれがある病原体等。
  • 原則、所持・輸入等を禁止するが、国又は政令で定める法人で厚生労働大臣が指定したものが、公益上必要な試験研究を行う場合に例外的に 所持等を認める病原体等。
二種病原体等
  • 国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがある病原体等。
  • 許可制により、検査・治療・試験研究の目的の所持・輸入を認めるもの。
三種病原体等
  • 国民の生命及び健康に影響を与えるおそれがある病原体等。
  • 届出対象として、その 所持状況を常時把握する必要があるもの。
四種病原体等
  • 所持者が使用、保管等の基準を遵守する必要がある病原体等。
注1-1 イソニコチン酸ヒドラジド、リファンピシンその他結核の治療に使用される薬剤として政令で定めるもの(オフロキサシン、ガチフロキサシン、シプロフロキサシン、スパルフロキサシン、モキシフロキサシン又はレボフロキサシンの何れかに耐性、かつ、アミカシン、カナマイシン、カプレオマイシンの3種類の薬剤のうち一種以上)に対し耐性を有するものに限る。
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。

国立感染症研究所BSL

国立感染症研究所(https://www.niid.go.jp/niid/ja/ 以下、感染研という)が感染研の安全管理規程(国立感染症研究所病原体等安全管理規程 別冊1)の中で定めているバイオセーフティレベル(BSL1~BSL4)分類です。

本リストでは、BSL2以上の菌種を掲載しています。

資料名『国立感染症研究所病原体等安全管理規程 (改訂第三版)別冊1「病原体等のBSL分類等」』
更新日 平成22年6月
現在、国立感染症研究所安全管理規程の別冊1「病原体等のBSL分類等(令和2年10月)」の全体版の公開はされていません。
そのため、本リストでは同規程の別冊1「病原体等のBSL分類等(平成22年6月)」の情報を掲載しています。
参考URL 国立感染症研究所安全管理規程の別冊1「病原体等のBSL分類等(令和2年10月)」(抜粋版)
https://www.niid.go.jp/niid/images/biosafe/kanrikitei3/Kanrikitei3_2020101-1.pdf【PDF:447KB】
備考備考 1ヒトへの病原性がないか低いものを “*”で示す。
備考 2媒介節足動物を用いる実験の場合は別途個別に考慮する。
備考 3ここに記載されていない病原体等については、十分なリスク評価を得るまで個別に考慮するものとする。
備考 4Cilia-associated respiratory(CAR) Bacillus はBSL2
注2-1大量(20リットルを目途)に増殖させる場合はBSL3とする。
注2-2病原性レプトスピラ(Leptospira interrogans sensu lato)の全血清型。
注2-3Pasteurella multocida については、血清型がA:5, A:8, A:9, B:6, E:6のものはBSL3。それ以外はBSL2(動物のみに病気を起こす血清型は除く)。
注2-4紅斑熱群(Spotted fever group) および発疹チフス群(Epidemic typhus group)に属するRickettsia spp. 。
注2-5動物実験においては別途考慮する。
注2-6小動物実験を行う場合はABSL3とする。(但し、サル類を除く。)
補足BSL1BSL2 に属さない細菌で、健常者への病原性がないか低いもの、及びワクチン株。
BSL2ヒトから単離されているものすべてがあげられているわけではない。必要に応じ別途考慮する。
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。
♯(真菌リスト)毒素産生株に限る。
※2a国立感染症研究所病原体等安全管理規程(改訂第三版)別冊1「病原体等のBSL分類等」(2010)では、Borrelia 全菌種がBSL2に分類されている。Borrelia 属の細菌種毎の記載はない。
※2b国立感染症研究所病原体等安全管理規程(改訂第三版)別冊1「病原体等のBSL分類等」(2010)では、Brucella spp.全菌種とBrucella abortusBrucella canisBrucella suisBrucella melitensis がBSL3に分類されている。その他のBrucella 属の細菌種毎の記載はない。
※2c齧歯類由来の CAR Bacillus
※2d国立感染症研究所病原体等安全管理規程(改訂第三版)別冊1「病原体等のBSL分類等」(2010)では、Legionella 全菌種(Legionella-like organisms含む)がBSL2に分類されている。Legionella 属の細菌種毎の記載はない。
※2e国立感染症研究所病原体等安全管理規程(改訂第三版)別冊1「病原体等のBSL分類等」(2010)では、Shigella spp.全菌種とShigella sonneiShigella dysenteriaeShigella flexneriShigella boydii がBSL2に分類されている。その他のShigella 属の細菌種毎の記載はない。

日本細菌学会BSL

日本細菌学会(http://jsbac.org/)のバイオセーフティー委員会が定めているバイオセーフティレベル(BSL1~BSL3)分類です。

資料名『病原細菌のBSL』日本細菌学会ホームページ
URLhttp://jsbac.org/infectious_disease/bsl_level.pdf 【PDF:443KB】
更新日平成28年12月
備考備考 1BSL分類の「BSL1* 」は日和見病原体を意味する。日和見病原体は日々、新症例が報告されるのでこの表に掲載されていない菌種でも日和見感染を起こす可能性がある。分離株が日和見病原体に属するかどうかは常に最新の文献を検索して判断する必要がある。
備考 2BSL分類の「BSL1* 」以上の菌種を記載した。感染症法およびカルタヘナ法に記載された細菌種はすべて記載した。
注3-1ワクチン株で長期安全利用実績があり、感染症法でも指定病原体から除外されているが、拡散防止を考慮してBSL2で取り扱う。
注3-2超多剤耐性結核菌に関し、政令で定める薬剤とはA (オフロキサシン、ガチフロキサシン、シプロフロキサシン、スパルフロキサシン、モキシフロキサシン又はレボフロキサシン)、B (アミカシン、カナマイシン、カプレオマイシン)であり、イソニコチン酸ヒドラジド及びリファンピシンに加え、A及びBに挙げられた薬剤の1以上の薬剤に耐性を示すものを三種病原体と定めている。
注3-3この病原体は人には病原性がないがカルタヘナ法でClass 3の病原体であり、取り扱いは病原体の 拡散防止を考慮してBSL3として取り扱う。
注3-4Salmonella enterica subsp. enterica var. Typhimurium (TA98株、TA100株、TA1535株、LT2株)は長期安全利用の実績があり、安全な株であるのでBSL1*として取り扱う。
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。

TRBA 466 リスクグループ(原核生物)

ドイツ連邦労働安全衛生研究所(BAuA)のTechnische Regeln fur Biologische Arbeitsstoffe(英訳:Technical Rules for Biological Agents) における原核生物のリスクグループ TRBA 466(1~3)の分類です。

これまで本リストでは、 ドイツにおける原核生物のリスクグループとして、ドイツ微生物細胞培養コレクション(DSMZ)が公開している原核生物の命名リスト(Prokaryotic Nomenclature Up-to-date、PNU)を参照しておりましたが、PNUの更新が終了したのに伴いまして、今後(2021年7月より)は、本資料(TRBA 466)を参照資料に変更いたします。

本リストでは、リスクグループ2以上、および、リスクグループ1のもののうち病原性等に関する注釈情報がついている菌種を掲載しています。

資料名Technische Regeln fur Biologische Arbeitsstoffe : TRBA 466 Einstufung von Prokaryonten (Bacteria und Archaea) in Risikogruppen
URLhttps://www.baua.de/DE/Angebote/Rechtstexte-und-Technische-Regeln/Regelwerk/TRBA/pdf/TRBA-466.pdf?__blob=publicationFile&v=11 【PDF:2.1MB】
資料はドイツ語
更新日2020年12月
参考URL英語版(2010年版)
https://www.baua.de/EN/Service/Legislative-texts-and-technical-rules/Rules/TRBA/pdf/TRBA-466.pdf?__blob=publicationFile&v=2 【PDF:771KB】
備考+ In individual cases identified as or suspected of being pathogens, mainly in people with considerably reduced immunity; identification of the type is often not reliable.
ヒトへの日和見感染菌として単離、もしくはその可能性が疑われるもの
D EC指令 2000/54/ECでは、曝露者リストを10年以上保管することが必要とされる
ht Pathogen for humans and vertebrates, but normally no transmission between the two host groups.
ヒトおよび脊椎動物の病原体であるが、宿主間での伝播の可能性は低いもの
ht+ In individual cases identified as or suspected of being pathogen for humans and vertebrates, mainly in people or animals with considerably reduced immunity; identification of type is often not reliable.
ヒト、および脊椎動物(主に免疫力が低下したヒトや動物)の病原体として単離、もしくは病原体としての可能性が疑われるもの
n Pathogen for invertebrates; the tag "n" cannot claim to be exhaustive, however. In species without this tag it is therefore also possible that strains may occur which have the features of "n".
無脊椎動物の病原体
n+ 無脊椎動物の病原体として単離、もしくは病原体としての可能性が疑われるもの
n2 Because of pathogenicity for invertebrates it may be necessary to take safety measures which, in a way comparable to safety measures of protection level 2, minimise the escape of prokaryotes into the external environment or other working areas.
無脊椎動物の病原体(P2レベル相当の安全対策をとるのが望ましい)
p Pathogen for plants; only prokaryotes are called plant-pathogenic where it is known that they cause plant diseases. But the tag "p" cannot claim to be exhaustive. In species without this tag it is therefore possible that strains may occur with the features of "p".
植物病原体
p+ 植物の病原体として単離、もしくは病原体としての可能性が疑われるもの
p2 Because of the plant pathogenicity it may be necessary under plant protection law to take safety measures which, in a comparable way to safety measures of protection level 2, minimise the escape of prokaryotes into the external environment or other working areas.
植物病原体(P2レベル相当の安全対策をとるのが望ましい)
p3 Because of the plant pathogenicity it may be necessary under plant protection law to take safety measures which, in a comparable way to safety measures of protection level 3, prevent the escape of prokaryotes into the external environment or other working areas.
植物病原体(P3レベル相当の安全対策をとるのが望ましい)
t Pathogen for vertebrates; humans are not infected under natural conditions. Because of the low host specificity of pathogenic prokaryotes, however, infection risks for workers may also arise in jobs involving high pathogen concentrations from most types which are primarily only pathogenic to animals. Such types have therefore been assigned to risk group 2 with the additional tag "t". If a prokaryote is pathogenic to both humans and animals under national conditions, the tag "ht" is used.
脊椎動物の病原体で、通常、ヒトには感染しないが、高濃度で取り扱う時に気をつけるべきもの
t+ In individuals cases identified as or suspected of being pathogen for vertebrates; animal pathogenicity still has to be finally verified. There are no indications of human pathogenicity.
脊椎動物の病原体として単離、もしくはその可能性が疑われるが、ヒトへの病原性はないと考えられるもの
t2 Because of the vertebrate pathogenicity it may be necessary under animal disease law to take safety measures which, in a comparable way to safety measures of protection level 2, minimise the escape of prokaryotes into the external environment or other working areas.
脊椎動物病原体(P2レベル相当の安全対策をとるのが望ましい)
t3 Because of the vertebrate pathogenicity it may be necessary under animal disease law to take safety measures which, in a comparable way to safety measures of protection level 3, prevent the escape of prokaryotes into the external environment or other working areas.
脊椎動物病原体(P3レベル相当の安全対策をとるのが望ましい)
T Toxin production: prokaryotes which are capable of forming exotoxins. The tag "T" cannot claim to be exhaustive, however, i.e. exotoxin-forming strains may also arise in types of prokaryote without this tag. The tag "T" was taken over from Annex III of the Directive 2000/54/EC.
外毒素産生病原体
TA Types for which strains are known which have been handled safely over many years in technical applications. These proven strains can therefore be assigned to the risk group 1 according to the classification criteria. The tag "TA" cannot claim to be exhaustive, however. In species which do not bear this tag it is therefore also possible for strains with the features of "TA" to arise.
長期安全利用実績のある基準株
V Effective vaccine available. The tag “V” has been taken over from Annex III of Directive 2000/54/EC.
有効なワクチン株が存在するもの
Z The bacteria given the identifying tag “Z” in the present TRBA encompass the zoonotic pathogens named in Directive 2003/99/EC and other bacteria which fall under B.4 Annex I of Directive 2003/99/EC but are not specifically named there. These identifying tags come from the BG information document "Safe biotechnology - Classification of biological agents: prokaryotes (bacteria and archaea)" of the Berufsgenossenschaft in the Chemical Industry.
人獣共通病原体
** In the case of biological agents classified in Directive 2000/54/EC in risk group 3 and signed with two asterisks (**), the risk of infection for workers is limited since infection is not normally possible by inhalation.
リスクグループ3に分類されているが、通常空気感染はしないため、作業者への感染の危険は限定されると考えられるもの
注4-1Bacillus cereus biovar anthracisはリスクグループ3
注4-2血清型 Paratyphi BとCは、リスクグループ2, V
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。

TRBA 460 リスクグループ(真菌)

ドイツ連邦労働安全衛生研究所(BAuA)のTechnische Regeln für Biologische Arbeitsstoffe(英訳:Technical Rules for Biological Agents) における真菌のリスクグループ TRBA 460(1~3)の分類です。

本リストでは、リスクグループ2以上、および、リスクグループ1のもののうち病原性等に関する注釈情報がついている菌種を掲載しています。

資料名Technische Regeln fur Biologische Arbeitsstoffe TRBA 460:Einstufung von Pilzen in Risikogruppen
URLhttps://www.baua.de/DE/Angebote/Rechtstexte-und-Technische-Regeln/Regelwerk/TRBA/pdf/TRBA-460.pdf?__blob=publicationFile&v=2 【PDF:235KB】
資料はドイツ語
更新日2019年8月
備考免疫力が低下した人の感染症においてのみ、起因病原菌、もしくはその疑いがあるとして、検出されたことがある菌株を含む種。ただし、種の同定が信頼できるとは限らない。
Aアレルギーの原因物質となる可能性がある。
n無脊椎動物の病原菌("n"が付記されていなくても無脊椎動物の病原菌の可能性はある)
P植物の病原菌("P"が付記されていなくても植物の病原菌の可能性はある)
t脊椎動物の病原菌
T毒素生産菌
TA長期安全利用の実績のある菌株(クラス1レベルと見なすことができる)を含む種。(“TA”が付記されていなくても長期安全利用の実績のある菌株を含む可能性はある)
Z人獣共通感染症の病原菌
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。
見出しの学名(リストA列)は、TRBA460ではspecies complexであるとされている。

家畜伝染病予防法

家畜伝染病予防法では、監視伝染病(同法で規定する家畜伝染病、届出伝染病)及び新興疾病の病原体が定められ、所持・輸入に関して厳しい規制があります。これらとは別に、所持については規制対象ではないものの、輸入前に届出が必要な病原体も定められています。

本リストでは、監視伝染病の病原体、および所持・輸入規制に係わる菌種を掲載しています。

参考URL:病原体の所持等について(農林水産省ホームページ)
https://www.maff.go.jp/j/syouan/douei/eisei/e_koutei/kaisei_kadenhou/pathogen.html
参考URL:病原体の輸入手続 (農林水産省動物検疫所ホームページ)
https://www.maff.go.jp/aqs/tetuzuki/88.html
資料1資料名『家畜の監視伝染病』 独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 動物衛生研究所 ホームページ
URLhttps://www.naro.affrc.go.jp/org/niah/disease_fact/kansi.html
更新日令和2年2月
資料2資料名『監視伝染病病原体と伝染病の名称の対照表』 農林水産省ホームページ
URLhttps://www.maff.go.jp/j/syouan/douei/eisei/e_koutei/kaisei_kadenhou/attach/pdf/pathogen-17.pdf 【PDF:79KB】
更新日令和2年2月
資料3資料名『病原体の所持等に係る規制の対象疾病について』 農林水産省ホームページ
URLhttps://www.maff.go.jp/j/syouan/douei/eisei/e_koutei/kaisei_kadenhou/attach/pdf/pathogen-8.pdf 【PDF:130KB】
更新日令和2年8月
資料4資料名『家畜の伝染性疾病の病原体であって既に知られているもののうち、監視伝染病の病原体以外のものを公示する件』〈農林水産省告示第五○五号〉
URLhttps://www.maff.go.jp/aqs/tetuzuki/pdf/kou-505.pdf 【PDF:87KB】
届出する病原体
 細菌:https://www.maff.go.jp/aqs/tetuzuki/attach/pdf/88-10.pdf 【PDF:41KB】
 マイコプラズマ:https://www.maff.go.jp/aqs/tetuzuki/attach/pdf/88-7.pdf 【PDF:33KB】
 真菌:https://www.maff.go.jp/aqs/tetuzuki/attach/pdf/88-4.pdf 【PDF:42KB】
更新日平成10年3月(細菌のみ平成27年11月更新あり)
区分リストでは、「家畜の伝染性疾病の病原体であって既に知られているもの」を掲載し、原因となる疾病の区分[病原体の規制区分]で表記する。
疾病の区分監視伝染病家畜伝染病法第二条で定められる疾病。原因となる病原体をリストでは「監・家」と表記する。
「特定家畜伝染病」〈法第三条の二〉の原因となる病原体をリストでは「監・家・特」と表記する。
届出伝染病法第四条で定められる疾病。原因となる病原体をリストでは「監・届」と表記する。
上記以外家畜の伝染性疾病の病原体であって既に知られているもののうち、監視伝染病の病原体以外のもの(届出病原体)による疾病。
病原体の
規制区分
監視伝染病
の病原体
一部(下記)の病原体は、国内における所持の許可又は所持の届出が必要。原則輸入禁止だが、試験研究目的やその他特別な事由がある場合に限り、農林水産大臣の許可を得て輸入することができる。
家畜伝染病病原体急速にまん延し、我が国の畜産の振興上、甚大な悪影響を及ぼすおそれが高いもの(法第十六条対象疾病及び海外伝染病であって発生時の我が国の畜産に与える影響が大きいもの)。
所持に関して農林水産大臣の許可が必要〈法第四十六条の五〉。取扱施設の基準がある。輸入時は、輸入前に所持に係る許可を済ませる必要がある。
リストでは「所持許可」と表記する。
重点管理家畜伝染病病原体省令第五十六条の三第一号、第四号及び第九号に掲げる病原体。細菌・真菌は非該当。
要管理家畜伝染病病原体家畜伝染病病原体のうち、重点管理家畜伝染病病原体以外のもの。
リストでは「要管理」と表記する。
届出伝染病等病原体我が国の畜産の振興上、大きな悪影響を及ぼす可能性がある又は口蹄疫との鑑別上重要なもの。所持後7日以内に所持に関して農林水産大臣への届出が必要〈法第四十六条の十九〉。輸入許可に際し、必要な基準を満たした取扱施設かどうかの確認が必要。
リストでは「所持届出」と表記する。
届出病原体家畜の伝染性疾病の病原体であって既に知られているもののうち、監視伝染病の病原体以外のもの。輸入に関して農林水産大臣に届出が必要〈法第三十六条の二、農林水産省告示第五○五号〉。
リストでは「輸入届出」と表記する。
注6-1O157及び家畜に病原性があるもののみ届出対象(B株、K12株及びこれらの由来株は届出不要)。
注6-2Leptospira(レプトスピラ)属は、血清型がAustralis, Autumnalis, Canicola, Grippotyphosa, Hardjo, Icterohaemorrhagiae, Pomonaのものは監視伝染病の病原体。それ以外は届出病原体。
注6-3Pasteurella multocida は監視伝染病の病原体。このうち、莢膜抗原型がB又はEであるものであって、菌体抗原型がHeddlestonの型別で2又は2・5であるものは届出伝染病等病原体。
注6-4監視伝染病の病原体を除くSalmonella(サルモネラ)属であって、家畜に病原性があるもののみ届出病原体。
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。
※6a資料1の「Mycoplasma mycoides subsp. mycoides small-colony (SC) type」に相当する。

カルタヘナ法(遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律)

カルタヘナ法研究開発二種省令(研究開発等に係る遺伝子組換え生物等の第二種使用に当たって執るべき拡散防止措置等を定める省令)では、使用する遺伝子組換え生物の宿主又は核酸供与体を、その病原性や伝達性により、生物の多様性に影響を引き起こすおそれに応じてクラス1からクラス4までの“実験分類”に分類し、実験分類ごとに執るべき拡散防止措置が異なります。

本リストでは、クラス2以上を掲載しています(クラス4は該当なし)。

参考URL:研究開発段階における遺伝子組換え生物等の第二種使用等の手引き(文部科学省 ライフサイエンスの広場へ)
https://www.lifescience.mext.go.jp/files/pdf/n815_01r2.pdf 【PDF:233KB】
参考URL:ライフサイエンスにおける安全に関する取組(文部科学省 ライフサイエンスの広場のページへ)
https://www.lifescience.mext.go.jp/bioethics/anzen.html#kumikae
資料名『研究開発等に係る遺伝子組換え生物等の第二種使用等に当たって執るべき拡散防止措置等を定める省令の規定に基づき認定宿主ベクター系等を定める件』(文部科学省 ライフサイエンスの広場より)
URLhttps://www.lifescience.mext.go.jp/files/pdf/n648_02.pdf 【PDF:159KB】
更新日令和3年2月
実験分類
の区分
参考:『研究開発等に係る遺伝子組換え生物等の第二種使用等に当たって執るべき拡散防止措置等を定める省令』(文部科学省 ライフサイエンスの広場より) https://www.lifescience.mext.go.jp/files/pdf/n901_01.pdf 【PDF:249KB】
クラス1微生物、きのこ類及び寄生虫のうち、哺乳綱及び鳥綱に属する動物(ヒトを含む。以下「哺乳動物等」という。)に対する病原性がないものであって、文部科学大臣が定めるもの並びに動物(ヒトを含み、寄生虫を除く。)及び植物
クラス2微生物、きのこ類及び寄生虫のうち、哺乳動物等に対する病原性が低いものであって、文部科学大臣が定めるもの
クラス3微生物及びきのこ類のうち、哺乳動物等に対する病原性が高く、かつ、伝播性が低いものであって、文部科学大臣が定めるもの
クラス4微生物のうち、哺乳動物等に対する病原性が高く、かつ、伝播性が高いものであって、文部科学大臣が定めるもの
備考備考 1科学的知見により哺乳動物等に対する病原性がないとされているものを除く。
注7-1出血性敗血症又は家きんコレラ由来の Pasteurella multocida はクラス3。それ以外の Pasteurella multocida はクラス2。
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。
♯(真菌リスト)毒素産生株に限る。
※7aカルタヘナ法研究開発二種告示(2021)では、Borrelia 属全種がクラス2に定められている。Borrelia 属の細菌種毎の記載はない。
※7bカルタヘナ法研究開発二種告示(2021)では、Brucella 属全種がクラス3に定められている。Brucella 属の細菌種毎の記載はない。
※7cカルタヘナ法研究開発二種告示(2021)では、Brucella anthoropi の異名であるOchrobactrum anthropi がクラス2に定められている。
※7dカルタヘナ法研究開発二種告示(2021)では、Legionella 属全種がクラス2に定められている。Legionella 属の細菌種毎の記載はない。
なお、Legionella bozemanaeL. dumoffiiL. gormaniiL. micdadei については、それぞれの異名であるFluoribacter bozemaneF. dumoffiiF. gormaniiTatlockia micdadei がクラス2に定められている。
※7eカルタヘナ法研究開発二種告示(2021)では、Mycoplasma 属全種(Mycoplasma mycoides subsp. mycoides を除き、Mycoplasma mycoides subsp. mycoides(V株)を含む)がクラス2に定められている。Mycoplasma 属の細菌種毎の記載はない。
※7fカルタヘナ法研究開発二種告示(2021)では、Salmonella 属全種(S. enterica subsp. enterica serovar Paratyphi A、S. enterica subsp. enterica serovar Typhi、S. enterica subsp. enterica serovar TyphimuriumのTA98株、TA100株及びTA1535株並びにS. subterranea を除く。)がクラス2に定められている。その他のSalmonella 属の細菌種毎の記載はない。
※7gカルタヘナ法研究開発二種告示(2021)では、Shigella 属全種がクラス2に定められている。Shigella 属の細菌種毎の記載はない。

外為法(外国為替及び外国貿易法)

外為法では、国際的な合意を踏まえ、武器及び大量破壊兵器の開発等に用いられるおそれの高い貨物の輸出や技術の対外提供が規制されています。
輸出しようとする貨物が、「輸出貿易管理令・別表第一」の1から15の項の品目に該当し、かつ、 「輸出貿易管理令別表第一及び外国為替令別表の規定に基づき貨物又は技術を定める省令(貨物等省令)」に該当する仕様(スペック)を有する場合には、経済産業大臣の許可を受ける必要があります。

本リストでは、上記に該当する菌種を「規制対象」として掲載しています。

参考URL:経済産業省 安全保障貿易管理のページ
https://www.meti.go.jp/policy/anpo/apply01.html
参考URL:安全保障貿易管理 説明会資料 (経済産業省 安全保障貿易管理のページ)
https://www.meti.go.jp/policy/anpo/seminer_document3.html
資料1資料名輸出貿易管理令別表第一及び外国為替令別表の規定に基づき貨物又は技術を定める省令(以下、貨物等省令という)
URLhttps://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=403M50000400049
更新日令和3年12月
資料2資料名輸出令別表第1貨物のマトリクス
URLhttps://www.meti.go.jp/policy/anpo/kanri/shyourei-matrix/kamotsu_matrix_20211215.xlsx 【EXCELファイル:796KB】
更新日令和3年12月
備考貨物等省令第2条の2第1項の第二号で規定される細菌(ワクチンを除く。)、および同省令第2条の2 第1項の第五号で規定される細菌を本リストでは「規制対象」として掲載。
(輸出に関して経済産業大臣の許可が必要)
注8-1腸管出血性大腸菌のうち、血清型がO26、O45、O103、O104、O111、O121、O145及びO157のものに限る。
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。
※8a資料2の「牛肺疫菌(小コロニー型)」に相当する。

植物防疫法

植物防疫法では、我が国の農作物や樹木などの植物を守ることを目的として、輸出入植物や国内の植物を検疫し、植物に有害な動植物の駆除とそのまん延を防止するために、さまざまな規制を定めています。植物や有害動植物の国際間での移動については、国際検疫(輸入検疫と輸出検疫)、国内においては国内検疫が実施されます。

本リストでは、植物防疫法で規制を受ける有害動植物のうち、「検疫有害植物」、「まん延した場合に有用な植物に損害を与えるおそれがないことが確認されていない有害植物から除かれる有害植物」(非検疫有害植物)および「指定微生物株保存機関から譲受けができない輸入検疫有害菌」のみを掲載しています。

本リストで規制の対象として明記されていない病原体は、「規制がない」ことを意味するものではありません。
詳しくは最寄りの植物防疫所にお問い合わせください。

参考URL:生きた昆虫・微生物などの輸入について(農林水産省植物防疫所ホームページ)
http://www.pps.go.jp/rgltsrch/
参考URL:植物検疫に関する情報(農林水産省ホームページ)
https://www.maff.go.jp/j/syouan/syokubo/keneki/
資料1資料名『植物防疫法施行規則』
URLhttps://www.maff.go.jp/pps/j/law/houki/shorei/shorei_12_html_12.html
更新日令和3年8月
資料2資料名『植物防疫法施行規則別表一の第一の二の項及び第二の二の項の規定に基づき、農林水産大臣が指定する有害動物及び有害植物を指定する件』〈農林水産省告示第700号〉
URLhttps://www.maff.go.jp/pps/j/law/houki/kokuji/kokuji_245_html_245.html
更新日令和3年4月
資料3資料名『輸入禁止品に関する農林水産大臣の輸入許可手続実施要綱 』
URLhttps://www.maff.go.jp/pps/j/law/houki/yoko/yoko_73_html_73.html
更新日令和3年5月
資料4資料名 『II試験研究のために輸入検疫有害菌を国内の指定微生物株保存機関から譲り受ける方へ』 農林水産省植物防疫所ホームページ
法第7条、施行規則および要綱に基づき、輸入禁止品の輸入と利用に際して指定微生物株保存機関からの譲受けができない輸入検疫有害菌に関する情報が記載されている。
URLhttps://www.maff.go.jp/pps/j/law/daijinkyoka/index.html#daijin02
区分

「検疫有害植物」〈施行規則別表一の第二の一の項及び二の項〉
まん延した場合に有用な植物に損害を与えるおそれがあることが明らかである有害植物であって、1)国内で存在が確認されていないもの、2)既に国内の一部に存在しており、かつ、国により発生予察事業その他防除に関し必要な措置が取られているもの、をいう。輸入植物検疫の対象となる。
リストでは「検疫有害」と表記する。

国内の指定微生物株保存機関が農林水産大臣の許可を受けて保存している検疫有害植物(輸入検疫有害菌)については、施行規則別表一の二,別表二及び別表二の二に記載された検疫有害植物以外のものに限り、植物防疫所長の譲受け許可を受けることにより譲受けが可能。

(注)ただし、「検疫有害植物」のうち、「まん延した場合に有用な植物に損害を与えるおそれがないことが確認されていない有害植物」については掲載していません。
「まん延した場合に有用な植物に損害を与えるおそれがないことが確認されていない有害植物から除かれる有害植物」〈告示第二号表の二〉
輸入植物検疫の対象とならない検疫有害植物。
リストでは「除外」と表記する。
「指定微生物株保存機関から譲受けができない輸入検疫有害菌」〈資料4〉
施行規則別表一の二の項並びに別表二及び別表二の二の項に掲げる検疫有害植物。
リストでは「譲受け不可」と表記する。
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。

日本植物病名データベース

本リストでは、当データベースにおいて病原微生物(細菌・放線菌)として学名が記載されている菌種に、[植]と記載しています。

資料日本植物病名データベース(国立研究開発法人 農業生物資源研究所のページ)
URLhttps://www.gene.affrc.go.jp/databases-micro_pl_diseases.php
更新日2021年10月
備考 1当データベースは、日本植物病理学会編集の日本植物病名目録および追録・正誤表に記載された情報をベースに国立研究開発法人農業生物資源研究所農業生物資源ジーンバンク(NIAS Genebank)により管理・公開されている。
備考 2本リストでは、当データベースに収録されている病原微生物のうち、学名が記載されている細菌・放線菌を「植物病原菌」としている。宿主、病名および病原型(pathovar)等の情報については、当データベースを参照のこと。
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。

住まいとカビと病原性 (生活環境内に生息する真菌)

生活環境内の真菌(環境真菌)がどの程度ヒトに対して病原性があるのかを、日本医真菌学会危険度分類のランクに対比させて分類したもの。
「病原度1~3」に分類し、病原度2は2aと2b、病原度3は3aと3bに細分化されています。

この分類は、実験室内での微生物取扱基準としての危険度分類とは異なり、自然界および生活環境内におけるヒトに対する病原度を示すものです。

本リストでは、病原度1以上を掲載しています。

資料名住まいとカビと病原性 ―カビはどの程度危険か―
宮治 誠、西村和子著 八坂書房 ISBN978-4-89694-935-3
出版日2009年7月
分類詳しくは、表IV-1 環境菌の病原度(p108-110)をご参照ください
病原度1通常病原性はない。今まで病巣から分離されたことがないか、ごく稀に分離されたことがある。
病原度2a生活環境内でかなりの頻度で分離されていて、免疫不全患者にのみ感染し(日和見感染真菌)、稀に深在性感染症を引き起こすこともある真菌。また、容易に感染するも、表皮や爪、毛髪にとどまる真菌。
病原度2b生活環境内でかなりの頻度で分離されていて、免疫不全患者にのみ感染し、かなり重篤な病状を起こし、稀に健康人にも感染し深在性病巣を起こす真菌。またアレルゲンとして特定されている真菌。
病原度3a日本に存在しない真菌(輸入真菌)で、健康人にも感染し重篤な症状を呈し、死亡例も少なくない(Coccidioides immitis を除く)。
病原度3b輸入真菌で病原性がきわめて強く、健康人にも容易に感染し、致死的経過を引き起こす(Coccidioides immitis のみ)。
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。
謝辞
本リストの作成にあたり、危険度分類の情報を本書籍より引用させていただきました。宮治誠博士と西村和子博士には心より感謝を申し上げます。

魚介類病原菌参照資料

本リストでは、下記 1) ~ 3) において病原性微生物として学名が記載されている菌種に、[魚]と記載しています。

参照資料
1)魚病学概論 改訂 第2版 小川 和夫、室賀 清邦、 恒星社厚生閣(2012)
2)魚介類の感染症・寄生虫病、江草 周三、若林 久嗣、 室賀 清邦 恒星社厚生閣(2004)
3)選定された魚病名(2015年改訂)日本魚病学会編集
(URL: http://www.fish-pathology.com/doc/sentei_2015.pdf 【PDF:726KB】)
4)Wahli T et al. (2005). Aeromonas sobria, a causative agent of disease in farmed perch, Perca fluviatilis L. J Fish Dis. 28(3):141-50. PMID: 15752274
5)Balboa S and Romalde JL. (2013). Multilocus sequence analysis of Vibrio tapetis, the causative agent of Brown Ring Disease: description of Vibrio tapetis subsp. britannicus subsp. nov. Syst Appl Microbiol. 36(3):183-7. PMID: 23394813
魚介類病原菌リスト
備考備考 1*:日本魚病学会が選定した魚病名 (選定された魚病名)
"":暫定的病名
注1結核菌群と癩菌を除くMycobacterium 属細菌に類別される非結核性抗酸による感染症(ミコバクテリウム症)
注2持続的養殖生産確保法における特定疾病
注32015年版国際獣疫事務局 (OIE) のコードにリストアップされた疾病
NITEによる補足記号
異名または旧名において規定されている。
上位の分類群で規定されている。
下位の分類群で規定されている。
※1Aeromonas salmonicida subsp. salmonicida 以外の亜種は亜種名に関係なく「非定型A. salmonicida」と総称されている。
非定型A. salmonicida 感染症としては, ウナギの頭部潰瘍病*, コイ科魚類の穴あき病*, サケ科魚類の潰瘍病*などがある。