化学物質管理

未点検既存化学物質の実測試験優先度の検討

NITE構造活性相関委員会では、安全性点検が実施されていない既存化学物質の分解性と蓄積性を構造活性相関により評価し、優先的に実測試験の対象とすべき物質の検討を行いました。評価は、以下の2段階の過程により行っています。

  1. 1.スクリーニング評価:構造活性相関ソフトウェアによる予測
  2. 2.個別物質評価:専門家の知見等を加味した個別物質毎の総合評価

生分解性予測ソフトウェアのバリデーション

NITE構造活性相関委員会での調査・検討の結果、分解性のスクリーニング評価のため用いるソフトウェアとして、Bourgas "Prof. Assen Zlatarov" 大学のCATABOL、(財)化学物質評価研究機構の生分解性予測システム(CERIモデル)、米国環境保護局のBIOWIN5が選定されました。

ソフトウェア選定の際には、各モデルの信頼性や妥当性が当該使用目的に対し十分であるかどうかを検討するため、OECD (Q)SARバリデーション原則に基づきバリデーションを実施しました。化審法新規・既存物質分解性試験データ1,321物質(各モデルの開発に使用されていない試験データ)に対する分解性予測の各モデルの予測的中率(難分解性又は良分解性の予測結果と実測結果が一致した物質数/予測した物質数)は、CATABOLが80%(1,037/1,298)、CERIモデルが80%(931/1,163)、BIOWIN5が75%(973/1,163)でした。

分解性のスクリーニング評価

分解性点検が未実施の第2類から第5類に属する既存物質で、平成13年度実績における年間の製造・輸入量の合計が10t以上確認されたものは2220物質あり、このうち、今回は、化学構造が特定可能な1,598物質について、選定されたソフトウェアを用いて生分解性の予測を行いました(図1)。

このうち、経済産業省により公表された製造・輸入量の合計が10t以上の2~5類の既存化学物質697物質について、個別の物質に対する生分解性の予測結果を公表します(高生産量既存化学物質の生分解性予測結果【PDF:497KB】)。本表中には、分解性点検が既に実施された物質も含まれており、これらについては構造活性相関モデルによる予測結果と共に、安全性点検における分解性の判定結果を記載しています。

図1 年間製造・輸入量10t以上(平成13年度実績)の化審法化学7586物質

  1. 図1.構造活性相関を活用した分解性予測の対象領域(図中の物質数の集計は、CAS番号が付与されている物質についてはCAS番号をベースに行い、CAS番号が付与されていない物質は官報番号をベースに行った。)

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お問い合わせ

独立行政法人製品評価技術基盤機構 化学物質管理センター  安全審査課  QSAR担当
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