適合性認定

JNLA過去のお知らせ(平成17年度)

2006/3/28

JNLA登録の一般要求事項及び繊維分野の技術的適用文書の改正に係る意見募集を公表しました。

JNRP21「JNLA登録の一般要求事項」及びJNRP31S07「繊維分野の技術的適用文書」の改正に係る意見募集について公表しました。
改正案及び意見募集要領は「公開文書の制定/改正に伴う意見募集について」のページより参照下さい。
また、JNG310S07「JNLA繊維分野における技術情報」について改正を行い、平成18年5月1日施行予定ですので事前公表を行います。
「H18.5.1施行予定JNG310S07 JNLA繊維分野における技術情報」

2006/03/28

APLAC技能試験(APLAC T051 Analysis of Restrictive Heavy Metal Element in Plastics)について

APLACより技能試験プログラム(APLAC T051 Analysis of Restrictive Heavy Metal Element in Plastics)の案内が届きましたのでご連絡します。
プログラムの内容については添付ファイルの資料をご参照下さい。
参加をご希望される場合は、申込みについて、T051 English Instruction_1 Mar 06.doc の3ページ目にあります様式にご記入の上、2006年3月31日の午前中までにNITE認定センターまでFAX又はemailでお送り下さるよう、お願いします。
締め切りまで期日があまりなく、申し訳ありません。

  • T051 English Instruction_1 Mar 06.doc
  • Introduction to participating_8 Mar 06.doc

なお、この技能試験での結果は、IAJapanが実施したJNLA技能試験と同様に取り扱う予定です。
参加費用:無料
「JNLA技能試験」

2006/3/16

JNLA登録事業者について

次の事業者を登録しましたので、公表します。
なお、詳しい情報に関しては「登録区分」の該当の分野ページをご覧ください。

JNLA登録事業者
登録番号 登録年月日 登録された試験
事業所の名称
登録区分の掲載
ページ分野名
Z80107JP 平成18年3月16日 財団法人 日本品質保証機構
関西試験センター
鉄鋼・非鉄金属分野
土木・建築分野
Z80113JP 平成18年3月16日 伊藤忠ファッションシステム株式会社
繊維技術室
繊維分野
000142JP 平成18年3月16日 財団法人日本紡績検査協会
近畿事業所
繊維分野
抗菌分野
000148JP 平成18年3月16日 ユニチカガーメンテック株式会社
リサーチラボ事業部
繊維分野
抗菌分野
000150JP 平成18年3月16日 山梨生コンクリート協同組合
山梨県コンクリート技術センター
共同試験場
土木・建築分野
000157JP 平成18年3月16日 財団法人建材試験センター
中央試験所 工事材料部 草加試験室
鉄鋼・非鉄金属分野
土木・建築分野
010171JP 平成18年3月16日 株式会社宇部三菱セメント研究所
埼玉センター
土木・建築分野
020173JP 平成18年3月16日 財団法人日本食品分析センター
東京本部
抗菌分野
020179JP 平成18年3月16日 財団法人化学技術戦略推進機構
高分子試験・評価センター
大阪事業所
化学品分野
抗菌分野
050201JP 平成18年3月16日 社団法人電線総合技術センター 電気分野
2006/2/24

測定のトレーサビリティに関する方針の改正に係る意見募集を公表しました。

JNRP23 「試験所における測定のトレーサビリティに関する方針」の改正に係る意見募集について公表しました。
改正案及び意見募集要領は「公開文書の制定/改正に伴う意見募集について」のページより参照下さい。

2006/02/17

APLAC技能試験(APLAC T053 Thermal insulation)について

この度、IAJapanはAPLAC技能試験プログラム(APLAC T053 熱伝導率)を企画・実施することになりました。 プログラムの内容については以下の資料をご覧下さい。
このプログラムに参加希望がありましたら、Invitation letterの2ページ目にありますRegistration Formにご記入の上、2006年3月14日までにNITE認定センターまで、FAX又はemailでお申し込み下さい。
(申込先はこちら)

  • Invitation letter.pdf
  • Outline of program-thermal insulation.pdf
  • instructions to lab (APLAC T053).pdf(ドラフト)

なお、この技能試験での結果は、IAJapanが実施したJNLA技能試験と同様に取り扱う予定です。
参加費用:無料
「JNLA技能試験」

2006/1/26

JNLA登録事業者について

次の事業者を登録しましたので、公表します。
なお、詳しい情報に関しては「登録区分」の該当の分野ページをご覧ください。

JNLA登録事業者
登録番号 登録年月日 登録された試験
事業所の名称
登録区分の掲載
ページ分野名
000141JP 平成18年1月26日 艶金興業株式会社
商品試験部
繊維分野
000152JP 平成18年1月26日 株式会社宇部三菱セメント研究所
宇部センター
土木・建築分野
000153JP 平成18年1月26日 株式会社宇部三菱セメント研究所
黒崎センター
土木・建築分野
000154JP 平成18年1月26日 財団法人綿スフ織物検査協会
試験研究部
繊維分野
抗菌分野
010167JP 平成18年1月26日 財団法人日本紡績検査協会
東部事業所試験センター
繊維分野
010169JP 平成18年1月26日 財団法人日本紡績検査協会
東部事業所浜松検査所
繊維分野
010170JP 平成18年1月26日 財団法人日本紡績検査協会
西部事業所
繊維分野
020178JP 平成18年1月26日 株式会社シナネンゼオミック
開発部
抗菌分野
060210JP 平成18年1月26日 財団法人自転車産業振興協会
技術研究所
車両分野
060211JP 平成18年1月26日 株式会社クオルテック 鉄鋼・非鉄金属分野
060212JP 平成18年1月26日 財団法人群馬県建設技術センター
試験グループ
土木・建築分野
2006/01/25

中国の認定機関(CNAL)が実施する技能試験について

中国の認定機関であるCNALから、技能試験についての案内がありましたのでお知らせします。
参加費、スケジュールは個別プログラム毎に記載されておりますのでご参照下さい。参加希望がありましたら締め切り前までに、Registrationフォームに記載の申込先宛、直接お申し込み下さい。
なお、この技能試験での結果は、認定センターが実施した技能試験と同様に取り扱う予定です。
「JNLA技能試験」

2006/1/16

ASG101 JIS Q 17025解説の最新版を公表しました。

JIS Q 17025:2005(ISO/IEC 17025:2005)への対応に伴いASG101 「JIS Q 17025(ISO/IEC17025)試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項の理解のために」を改正しました。
最新版は「公開文書」ページよりダウンロードできます。

2006/1/1

ASG103 ISO/IEC17025確認用チェックリストの最新版を公表しました。

ISO/IEC17025:2005(JIS Q 17025:2005)への対応に伴いASG103 ISO/IEC17025確認用チェックリストを改正しました。
最新版は「公開文書」ページよりダウンロードできます。

2005/12/08

JNLA登録事業者について

次の事業者を登録しましたので、公表します。
なお、詳しい情報に関しては「登録区分」の該当の分野ページをご覧ください。

JNLA登録事業者
登録番号 登録年月日 登録された試験
事業所の名称
登録区分の掲載
ページ分野名
Z80116JP 平成17年12月8日 財団法人日本化学繊維検査協会
東京事業所
繊維分野
Z90131JP 平成17年12月8日 住友大阪セメント株式会社
生産技術部 分析センター
土木・建築分野
010172JP 平成17年12月8日 株式会社宇部三菱セメント研究所
仙台コンクリートセンター
土木・建築分野
050206JP 平成17年12月8日 徳島県生コンクリート協同組合
共同試験場
土木・建築分野
050207JP 平成17年12月8日 株式会社八洋コンサルタント
技術センター
土木・建築分野
050208JP 平成17年12月8日 新見生コン協同組合
技術センター
土木・建築分野
050209JP 平成17年12月8日 株式会社大同分析リサーチ 鉄鋼・非鉄金属分野
2005/12/01

「技術情報セミナー開催のお知らせ(ご案内)」

試験所認定機関連絡会(JLAC)が主催し、国内の専門家を招き、試験所・校正機関認定制度の国際的な動向などについて、情報提供する機会を設けることにしました。
詳しくはこちらのページをご覧ください。

2005/11/25

JNLA PR用のビラの種類を追加しました。

新しいJNLA PR用のビラについて「公開文書一覧・パンフレット等」ページからダウンロード出来ます。

2005/10/27

抗菌分野の「技術情報」と「不確かさの見積もりに関するガイド」の最新版を公表しました。

抗菌分野において、「JNG320S1201 不確かさの見積もりに関するガイド」を制定しました。
また、「技術情報」を改訂し、第4版としました。「技術情報」については、文書番号が「JNG302」から「JNG310S12」へ変更になりましたのでご注意下さい。
最新版は「公開文書」ページよりダウンロードできます。

2005/10/17

登録区分及びJNRP32S10の最新版を公表しました。

JNLA登録区分の改正告示に伴い、登録区分及びJNRP32S10を改正しました。
最新版は「公開文書」ページよりダウンロードできます。

2005/10/05

JNLA登録事業者について

次の事業者を登録しましたので、公表します。
なお、詳しい情報に関しては「登録区分」の該当の分野ページをご覧ください。

JNLA登録事業者
登録番号 登録年月日 登録された試験
事業所の名称
登録区分の掲載
ページ分野名
Z80109JP 平成17年10月5日 財団法人日本品質保証機構
中部試験センター
土木・建築分野
鉄鋼・非鉄金属分野
000140JP 平成17年10月5日 株式会社レナウンアパレル科学研究所 繊維分野
010168JP 平成17年10月5日 財団法人日本紡績検査協会
中部事業所
繊維分野
050205JP 平成17年10月5日 株式会社太平洋コンサルタント
西日本事業所
土木・建築分野
2005/10/01

1.JNLA省令改正に伴う変更について

「工業標準化法に基づく登録試験事業者等に関する省令」の改正が10月1日から施行されるに伴い、JNLAの手続き等についていくつかの変更がありますのでお知らせします。

  • 標章を付した証明書への記載事項について

    従来の省令第4条第1号の記述(製品試験により得られた値を記載する証明書であり、日本工業規格との適合性を証明するものではない旨の表記)について削除されました。従って前述の表記は不要となります。

  • 申請書等の様式について

    若干ですが申請書の様式、承継届の様式が変わりました。それに伴いJNRP22「JNLA登録申請等の手引き」を改正しましたので、詳細は「公開文書一覧」ページよりご確認下さい。

2.ILAC-MRAマークの宣伝媒体等への使用について

ILAC-MRAマークの宣伝媒体等への使用についてIAJapanの方針を決定しました。詳細はILAC-MRAマークの宣伝媒体等への使用についてをご覧ください。
また、これに伴いJNRP21「JNLA登録の一般要求事項」を改正しましたので、詳細は「公開文書一覧」ページよりご確認下さい

3.JNPT17-03 骨材試験(JIS A 1110)の技能試験スケジュールを公表しました。

詳細は「平成17年度技能試験計画」ページをご覧ください。

2005/09/06

JNLAのパンフレット等をダウンロード出来るようにしました。

JNLAのパンフレットとPR用のビラのPDFファイルを掲載しました。「公開文書一覧・パンフレット等」ページからダウンロード出来ます。

2005/09/01

JNPT17-02 高分子引張試験(JIS K7113, K6251)の技能試験スケジュールを公開しました。

詳細は「平成17年度技能試験計画」ページをご覧ください。

2005/08/31

JNLA登録事業者について

次の事業者を登録しましたので、公表します。
なお、詳しい情報に関しては「登録区分」の該当の分野ページをご覧ください。

JNLA登録事業者
登録番号 登録年月日 登録された試験
事業所の名称
登録区分の掲載
ページ分野名
Z70103JP 平成17年8月31日 財団法人日本繊維製品品質技術センター
中部事業所
繊維分野
Z70106JP 平成17年8月31日 財団法人日本繊維製品品質技術センター
西部事業所
繊維分野
抗菌分野
000149JP 平成17年8月31日 株式会社太平洋コンサルタント
研究センター
土木・建築分野
010166JP 平成17年8月31日 株式会社INAX
総合技術研究所 分析評価センター
抗菌分野
040192JP 平成17年8月31日
(区分追加登録)
財団法人日本塗料検査協会
西支部
化学分野
土木・建築分野
050202JP 平成17年8月31日 財団法人毛製品検査協会
関東検査所
繊維分野
050203JP 平成17年8月31日 株式会社中研コンサルタント
関西支店
土木・建築分野
050204JP 平成17年8月31日 全国生コンクリート工業組合連合会
中央技術研究所
土木・建築分野
2005/08/19

JNPT17-01 水溶液中の金属分析(JIS K0121, K8001 5.31, S3200-7)の技能試験スケジュールを公開しました。

詳細は「平成17年度技能試験計画」ページをご覧ください。

2005/08/11

JNG302抗菌分野における技術情報の最新版を公表しました。

最新版は「公開文書一覧」ページよりダウンロードできます。

2005/08/05

繊維分野で外部プロバイダーが実施する技能試験を承認しました。

なお、詳しい情報に関しては「JNLA技能試験」の「平成17年度技能試験計画」又は「外部プロバイダが実施する技能試験」をご覧ください。

2005/08/01

JNLA登録事業者について

次の事業者を登録しましたので、公表します。
なお、詳しい情報に関しては「登録区分」の電気分野ページをご覧ください。

【新規登録】

  • 登録番号:050201JP
  • 登録年月日:平成17年8月1日
  • 登録された試験事業所の名称:社団法人電線総合技術センター
2005/07/27

ISO/IEC17025の改正に伴う移行方針の公表について

ISO/IEC17025は2005年5月15日に第2版が制定されました。これに伴う認定センター(IAJapan)の移行方針を決定いたしましたので、下記のとおり公表します。

  1. 1.ISO/IEC17025の改定内容及び適用方針について
  2. 2.ISO/IEC17025:1999年版から2005年版への変更点について
  3. 3.ISO/IEC17025:2005自己確認用チェックリスト
2005/07/07

JNRP21、JNRP22及びJNRP32S10の最新版を公表しました。

改訂内容については「公開文書」ページの「品質システムの改正について」をご覧ください。
最新版は「公開文書」ページよりダウンロードできます。

2005/07/07

登録免許税の取扱いについて

登録免許税の課税の適用及び納付金額について、お知らせいたします。
従来まで、登録を受ける試験所ごとに初回登録時に90,000円、登録が追加されるごとに15,000円としてきましたが、次のような適用となりました。

登録免許税の適用は「登録を受ける者」ごとに、1件につき90,000円、既に登録を受けている者については1件に付き15,000円とします。

登録を受ける者が同一である場合、

  1. 1.本所、支所の区別なく、先に本所又はどこかの支所がJNLA登録されている場合には、それ以降の登録免許税は15,000円となります。
    注:JNLA制度では「証明書を発行する試験所ごと」の登録となりますが、登録免許税上では「登録を受ける者」となります。
    本所及び支所等で構成されている組織では、他の本所又は支所で登録を受けていないか十分確認をしてください。
  2. 2.本所、支所等が同時に新たに登録の申請をされる場合には、適切な時期に認定センターより登録免許税の納付金額について連絡いたします。
    注:登録される順に応じて90,000円又は15,000円となります。申請順とは必ずしもならない場合もあり得ます。

当面の間、登録免許税の納付については認定センターより納付時期、納付金額についてお知らせいたしますので、連絡があった後に納付の手続きを行ってください。

2005/07/01

JNLA登録事業者について

次の事業者を登録しましたので、公表します。
なお、詳しい情報に関しては「登録区分」のページをご覧ください。

2005/07/01

土木・建築分野で外部プロバイダーが実施する技能試験を承認しました。

なお、詳しい情報に関しては「JNLA技能試験」の「平成17年度技能試験計画」又は「外部プロバイダが実施する技能試験」をご覧ください。

2005/05/27

ドイツの技能試験プロバイダ(IfEP)が実施する技能試験について

ドイツの技能試験プロバイ_であるIfEPから、技能試験についての案内がありましたのでお知らせします。
参加費、スケジュールは個別プログラム毎に記載されておりますのでご参照下さい。参加希望がありましたら締め切り前までに、Registrationフォームにご記入し認定センターまでご連絡下さい。
No.091、032及び022のプログラムについては日程に余裕がありませんので、参加希望がある場合にはお早めにご連絡下さい。
なお、この技能試験での実績は、認定センターが実施した技能試験と同様に取り扱う予定です。
「JNLA技能試験」

2005/05/27

JNLA登録事業者について

次の事業者を登録しましたので、公表します。
なお、詳しい情報に関しては「登録区分」のページをご覧ください。

2005/5/27

ILACのMRAマークについて(再掲)

2005/4/28でお知らせしたMRAシンボルについて、「ILAC MRAマークサブライセンス契約」の締結期限を平成17年12月30日まで延長することとしました。契約締結時までは従来のMRAシンボルが使用できます。
なお、ILAC MRAマークについて詳細が決定しましたのでお知らせします。

ILAC MRAマーク

ILACのMRAマークの比率

2005/5/26

認定センター委託事業報告書(平成13年度から15年度)が掲載されました。

「試験事業者認定制度に関する調査研究報告書」ページよりダウンロードできます。

2005/4/28

ILACのMRAマークが制定されました

国際MRAに対応している認定事業者は、所定の期間内にILAC MRAマーク使用のためのILAC MRAマークサブライセンス契約を結ぶ必要があります。
対象となる事業者へは、認定センターより連絡いたしますので、サブライセンス契約に署名等、手続きをお願いします。
国際MRA対応認定事業者は、今後発行する試験証明書等には下図「ILAC MRAマーク」に示すMRAマークを使用していただきますが電子媒体等が必要でしたら認定センターまでご連絡ください。
なお、従来までのMRAシンボルは平成17年7月1日より使用することはできませんので、ご注意ください。

[ILAC MRAマーク]

詳細はJNRP21及びJNRP22の最新版をご覧下さい。「公開文書」ページよりダウンロードできます。

2005/4/28

登録免許税の納付方法について

詳しくは「FAQ」ページをご覧下さい。

2005/4/21

JNRP21及びJNRP22の最新版を公表しました。

改訂内容については「公開文書」ページの「品質システムの改正について」をご覧ください。
最新版は「公開文書」ページよりダウンロードできます。

2005/04/12

JNLA登録事業者について

次の事業者を登録しましたので、公表します。
なお、詳しい情報に関しては「登録区分」のページをご覧ください。

お問い合わせ

独立行政法人製品評価技術基盤機構 認定センター  試験認証認定課  JNLA担当
TEL:03-3481-1939  FAX:03-3481-1937
住所:〒151-0066 東京都渋谷区西原2-49-10 地図
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